| 研究課題/領域番号 |
18K02565
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 横浜国立大学 |
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研究代表者 |
松葉口 玲子 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (30304562)
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| 研究分担者 |
柿野 成美 公益財団法人消費者教育支援センター, 事業部門, 首席主任研究員 (50648110)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 消費者市民教育 / 持続可能な消費 / 環境教育／ESD / ライフスタイル / 教員養成・研修・支援 / ESD / アクティブ・ラーニング / 指導者養成・支援 / 学習プログラム / 消費者教育 / 環境教育 / 教員養成・研修 / 支援システム |
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| 研究成果の概要 |
学習指導要領の改訂ごとに環境教育／ESDの重要性が高まり、2012年の消費者教育推進法成立後は消費者市民教育の重要性も高まっているなか、本研究の目的は、環境教育／ESDと消費者教育を有機的に連携することによる教員の「養成・研修・支援システムの一体化」について考究することである。消費者市民教育を先導してきた北欧等、海外の先駆的な事例を参考にしつつ、日本国内での取り組みについて包括的に把握し、課題を明らかにするとともに、学校教育で求められる今後の展開を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
新学習指導要領では、前文に「持続可能な社会の創り手」が明示されるとともに、ESDや消費者教育の比重が高まった。SDGs（持続可能な開発目標）とも関わって、その重要性は論を待たない。しかし学校教育の現状をみれば、環境教育やESD、ましてや消費者教育を理解し実践している例は希少であり、大学における教員養成カリキュラムの中においても取り組みは不十分と言わざるをえない。このような現状下、本研究は、環境教育／ESDや消費者教育の連接という学術的意義と同時に、環境・消費者・教育の各行政間の「壁」を乗り越えるという社会的意義を有する。
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