| 研究課題/領域番号 |
18K02586
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 埼玉県立大学 |
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研究代表者 |
東 宏行 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 教授 (00425373)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 不登校 / 教育支援センター / 適応指導教室 / フリースクール / 教師と保護者の連携 / 居場所 / 学校臨床制度 / 居場所づくり / いじめ / 学校臨床 / 連携 / 保護者 |
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| 研究成果の概要 |
現在国内には、学校臨床問題（不登校等）に対応する支援施設として、教育支援センター（適応指導教室）、フリースクール等がある。本研究ではそれらを「中間施設」として設定し、その内外における関係の諸相を明らかにすることを目的とした。利用する子ども本人だけでなく、保護者と教師の関係がどのように展開するのかに焦点化して考察を進めた。これらの「中間施設」は「居場所」としての機能を持ちながら、様々な関係が展開する場にもなっていることが明らかとなった。また、子ども本人と教師・支援者等との関係だけでなく、保護者と教師の関係も変容している。「中間施設」は多様な関係を生み出す関係形成の場にもなることが示唆された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年の不登校児童生徒数の増加傾向は明瞭である。この課題に対して様々な模索が進んでいる。文部科学省が公表した「COCOLOプラン」（令和5年3月）でも、「不登校児童生徒の保護者への支援」は取り組みの1つとして明示されている。本研究は、不登校等の課題への対応において、保護者と教師の連携がどのような場や契機によって展開していくのかを整理した。不登校児童生徒を支援する教育支援センター（適応指導教室）やフリースクールを、関係形成の場として捉え直し、保護者と教師の連携が生まれる場所という意義について考察を進めた。不登校児童生徒の保護者への支援、保護者と教師との連携の展開に貢献する研究である。
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