教員養成段階での防災・減災教育に関するカリキュラムの開発

• 研究課題/領域番号: 18K02627
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
• 研究機関: 愛媛大学
• 研究代表者: 佐野 栄 愛媛大学, 教育学部, 教授 (10226037)
• 研究期間 (年度): 2018-04-01 – 2021-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2020年度)
• 配分額: 3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円); 2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
• キーワード: 自然災害 / 防災 / 教員養成 / 防災教育 / 防災・減災教育

研究成果の概要

本研究では、教員養成段階における自然災害・防災教育に関する授業科目導入の検討を行った。特に、小学校教員を志望する学生は、大学で開講される理系の授業を敬遠しがちなため、自然災害や防災教育に関する総括的な授業の重要性を指摘した。本研究の成果は、(1)小中学校における自然災害や防災教育に関する学習内容の調査・考察、(2)文系志向の学生にも理解しやすいよう視覚的なツールを多用した教材開発の検討、(3)愛媛県沿岸域の津波発生時の避難対策に関する検討、(4)教員養成段階における「自然災害論」の授業構築、の４つである。

研究成果の学術的意義や社会的意義

各地で発生する地震、増加傾向にある集中豪雨など、甚大な被害をもたらす自然災害への対応が迫られている。こうした自然災害への対応は、災害の種類や場所、規模等に関する適切な情報収集と、災害に対する最適な判断と行動をとることが必要とされる。特に、教育現場の教師は子どもたちの身を守るために適切な判断が求められる。しかしながら、将来教師を目指す教員養成のカリキュラムには自然災害や防災教育の内容に対する一貫した授業は導入されていない。本研究の意義は、自然災害による防災・減災教育の内容を整理し、大学の教員養成段階において、地域の実情に応じた、教科を越えた系統的な授業内容の構築を試みたことである。