研究課題/領域番号 |
18K02634
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
|
研究機関 | 高崎経済大学 |
研究代表者 |
飯島 明宏 高崎経済大学, 地域政策学部, 教授 (70391828)
|
研究分担者 |
田子 博 群馬県衛生環境研究所, 水環境・温泉研究センター 大気環境係, 研究員 (40391809)
|
研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
キーワード | テキストマイニング分析 / 情報量理論 / 共起ネットワーク解析 / ネイチャーゲーム / クロスカリキュラム / 食育 / 環境教育 / 教科横断 / アクティブラーニング / 教育効果測定 / テキストマイニング |
研究成果の概要 |
環境教育の特長である『教科横断性』と『アクティブラーニングとの親和性の高さ』に着眼し、本研究では教科教育に潜在する環境教育の要素の可視化と、アクティブラーニング型・環境教育の効果測定の方法論の確立を目的とした。 小学校学習指導要領をテキストマイニング分析した結果、5教科・11単元に環境教育の要素が潜在していることが明らかになった。この断面で既往の教科教育を連環させることができれば、各教科に離散した環境にかかわる知識体系を束ねることが可能である。また、学習者の発話内容を情報量に置き換えて評価することで、アクティブラーニングによる学習効果をより計量的に捉えることが可能になった。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
持続可能な社会の構築が国際的な共通理念として広く認識されている今日、環境リテラシー(環境問題への知識、気質、責任行動)を育むための環境教育の重要性が増している。各教科に離散した知識体系を束ねる“知のハブ”を形成できれば、環境教育の「教科化」や「カリキュラム化」といったハード面の変更を求めることなく、既往の教科教育のなかで無理なく実現できる教育パッケージの提案が可能となる。また、新しい環境教育の仕組みを提案する上で、教育効果測定のための指標の確立は不可避である。情報量理論を応用したテキストマイニング分析は、アクティブラーニング型教育の効果測定法として新しい提案となる。
|