| 研究課題/領域番号 |
18K02648
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 日本大学 (2019-2022)
国立教育政策研究所 (2018) |
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研究代表者 |
藤平 敦 日本大学, 文理学部, 教授 (60462157)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 兼務教員 / 学校不適応 / 不登校 / 新規出現率 / 学習意欲 / 心理的安全性 / 学修意欲 / コロナ禍 / 不登校出現率 / 新規不登校出現率 / 研修会 / 中１不登校等 / 兼務発令教員 / 小中連携 / 学校適応感 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は①「小中学校兼務教員」の配置が中学１年生とともに、中学２年生の不登校の新規出現率を抑制しているかどうかを確認する ②その際、兼務教員のどのような意識と行動が効果的であるのかを明らかにする の２点を主目的としたものである。調査結果によると、①については、「小中学校兼務教員」の小学校６年生への関わりが大きいという結果に至った。②については、小学校と中学校のそれぞれの教職員と積極的に情報共有を試みることが、中学校１年生の心理的安全性を高める環境の構築に結びつき、結果的に不登校の新規出現率の抑制に結びつく可能性が高いということが確認できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の学術的意義は、①「小中学校兼務教員」の配置が中学１年生の不登校の新規出現率を抑制しているということを、一人一人の児童生徒について、学校種間を越えて追跡したことしたこと ②児童生徒の出欠席状況やアンケート調査とともに、「小中学校兼務教員」へのインタビュー調査を踏まえたことである。また、近年、国の審議会等では、小学校と中学校の連携・接続の必要性が示されており、特に、９年間の系統性を視野に入れた教育活動が強く求められていることから、連携・接続を円滑に進める在り方を、エビデンスを踏まえて提案できたことは社会的意義が大きいと考える。
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