| 研究課題/領域番号 |
18K02690
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 滋賀短期大学 |
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研究代表者 |
小山内 幸治 滋賀短期大学, その他部局等, 教授 (40204177)
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| 研究分担者 |
松浦 義昭 金沢大学, GS教育系, 講師 (10377377)
西尾 圭一郎 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20453368)
北野 友士 大阪公立大学, 大学院経営学研究科, 准教授 (90532614)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 金融教育 / 金融リテラシー / 学習指導要領 / 家庭科 / 資産形成 / 金融教育カリキュラム / 金融リテラシー・マップ / 投資学習支援 / 金融教育リテラシーマップ / 金融教育リテラシー・マッップ / 金融教育リテラシー・マップ / 教材作成 / カリキュラム / 教員養成 |
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| 研究成果の概要 |
大学生に対する大規模調査により、金融リテラシーに対する影響要因を分析した。初等・中等教育においては、算数・数学、国語、社会科に対する自己評価が金融リテラシーに影響を与えていることが明らかになった。また、日本における「金融リテラシー・マップ」の小学生に対する金融リテラシーを参考に、文部科学省の教育要領の「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」との関連を考慮しながら日本の幼稚園・保育所における金融リテラシー教育用の教材およびプログラムを作成し効果を測定した。さらに、授業でも活用できる高校生対象の資産形成を中心とした金融リテラシーを学ぶことができるウェブサイトを構築した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
初等中等教育段階における算数・数学や国語、社会科などの自己評価が大学生の金融リテラシーに影響を及ぼしていることが明らかになったことにより、金融リテラシー教育を担う家庭科との連携が重用であることが分かった。また、各教育段階での金融教育の必要性を確認する意味では、幼児段階での金融教育により、幼児のお金に関する態度の変容がみられることが明らかになったことは意義がある。家庭科教員が金融リテラシー教育を行うにあたってもっとも不安があると考えている資産形成分野に関する高校生用の教材として、資産形成を中心としたウェブサイトを作成したが、これを利用することにより、現場教員の金融教育を支援することができる。
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