| 研究課題/領域番号 |
18K02701
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 立命館大学 (2021)
名古屋大学 (2018-2020) |
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研究代表者 |
中島 英博 立命館大学, 教育開発推進機構, 教授 (20345862)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 組織学習 / 組織文化 / 大学改革 / 組織変革 / センスメイキング |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、大学教員の教育活動を通した学習経験と、教員間の社会的ダイナミクスを考慮することで、ボトムアップの大学組織変容を可能とする条件を明示した。主要な成果は次の通りである。第1に、組織的な教育改善の取り組みは、現場の教職員が持つ経験を調整・統合する機会を必要とする。現場の教職員がそれぞれ解釈を交換し、共通言語や共通理解の生成をした組織では、部署最適傾向の強い大学組織でも、組織的な取り組みが有効に進められていた。第2に、複数部署から教職員が参加するプロジェクトでは、管理的なリーダーシップではメンバー間の学習が促進されない。メンバー間の学習の促進には分権的なリーダーシップが有効である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
我が国の高等教育政策は1990年以降継続的に市場原理を取り入れる改革を志向し、大学組織にさまざまな変容を迫ってきた。本研究は、そうした働きかけは本当に有効であったのかを検証する取り組みと言える。本研究の結果は、NPM型の大学改革政策では大学組織の変容が実現されないこと、大学組織の変容には、教職員間の学習を促す条件整備をより重視すべきことを示した。
本研究の学術的な価値は、部署最適な傾向を持つ大学組織においては、組織内の共通言語や共通理解の生成にSemantic boundaryを越境する取り組みの重要性を確認した点にある。
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