研究課題/領域番号 |
18K02791
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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研究機関 | 鳥取大学 |
研究代表者 |
吉岡 伸一 鳥取大学, 医学部, 教授 (00191544)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | てんかん / 教員 / 高等教育機関 / 学生 / 医療・教育・生活 / 包括的支援体制 / 小・中学・高校、大学 / 医療支援 / てんかん発作 / 知識 / 経験 / 小・中学・高校 / 児童・生徒 / 保健管理施設 / 大学生 / 相談 / 生活支援 / 情報共有 / 包括支援 / 大学教員 / てんかん学 |
研究成果の概要 |
てんかんのある学生が高等教育機関で修学する割合が増え、高等教育機関における医療・教育・生活の支援が求められる。本研究は、全国大学保健管理協会加盟の保健管理施設、全国9大学22学部の教員、小・中学・高校の教員を対象にてんかんのある学生対応の実態を調査した。過去5年間でてんかん発作を起こした学生に対応した保健管理施設は122施設(60.1%)、教育現場でてんかん発作を起こした学生を見た大学教員は23.4%であった。てんかんのある学生対応について大学及び小・中学校・高校の6割の教員は不安を感じていた。高等教育機関でてんかんに対する正しい知識やてんかん発作に対応できる教育環境の整備が求められる。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大学や専門学校などへ進学する学生が増え、大学進学を希望するてんかんのある学生も多い。高等教育機関に進学したてんかんのある学生も、てんかんのある児童生徒と同様な課題を抱えている。2016年4月に施行された障害者差別解消法において、てんかんのある学生への合理的配慮が求められ、高等教育機関においてもより一層の支援が必要とされる。高等教育機関でてんかんのある学生が修学し、時にてんかん発作を起こす学生が存在すること、さらにてんかんのある学生対応に不安を感じる教員も多いことが示された。高等教育機関でてんかんに対する正しい知識やてんかん発作に対応できる教育環境の整備の必要性を明らかにした。
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