| 研究課題/領域番号 |
18K02808
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
|
|---|
| 研究機関 | 愛知県医療療育総合センター発達障害研究所 |
|---|
研究代表者 |
長谷川 桜子 愛知県医療療育総合センター発達障害研究所, 障害システム研究部, 主任研究員 (60326816)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2025-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
|
|---|
| キーワード | 医学教育 / 発達の障害 / 医療 / インクルージョン / 計画的行動理論 |
|---|
| 研究実績の概要 |
障害のある人の地域生活には、身近な医療機関で必要な医療を受けられることが重要である。また法改正等により、一般の医療機関にも障害のある人に適切に医療を提供することが一層求められている。一方で医学教育の課程において、心身の発達に障害のある人（障害児（者））への医療ついて学ぶ機会は必ずしも保障されておらず、この分野の教育に関する研究もまだあまり蓄積されていない。
これまで当センターで半日～１日間の障害児（者）医療臨床実習を行う提携大学の学生を対象に、短期間の実習にも障害児（者）を分け隔てなく診療する医師を育成する効果があるのか『計画的行動理論』に基づき検討してきたが、今年度は当センター以外の医療機関で半日の障害児（者）医療臨床実習を経験する他大学（A大学）の学生から得た質問紙調査の回答から同様の検討を行った。また、A大学は入学年によって、1～2年次に早期体験学習の一環として重症心身障害児者やその家族と接した経験の有無が異なっており、これによる差異も検証した。結果、当センター提携大学の実習生と同様に、A大学の実習生も実習後に、障害児（者）を分け隔てなく診療する行動が生起する可能性の指標である「意図」と「行動統制感」の上昇し、特に後者の上昇が著しかった。この結果は、比較的短期間の実習でも障害児（者）を分け隔てなく診療する医師を増やす効果があり得、特に“実行できそう”等といった行動統制感の高まりがこれに大きく寄与することを示唆していると考えた。入学年による実習の効果の違いは明らかでなかった。
COVID-19の感染法上の位置づけは5類に変更されたが、当センターにおける障害児（者）医療臨床実習は、感染対策等のためいまだ患者や家族と直接に接する内容が割愛されたままであり、またこの間に医療従事者や大学の負担が増大していた社会情勢を鑑みて、当初予定にあった実習生への追跡調査等の依頼は自粛した。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染拡大やそれにより医療従事者や大学の負担が増大している社会情勢を鑑みて、新たな追跡調査の依頼等を自粛し、遅れが生じた。
感染法上の扱いが5類に移行した後も、医療臨床実習プログラムは患者と触れ合うことができない短縮スケジュールのままであり、新型コロナウィルスの影響は継続している。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究が参加者獲得の基盤としてきた当センターにおける障害児（者）医療臨床実習に、ようやく通常に近いプログラムの提供を再開できるめどが立ったようである。残された研究期間での研究推進に向けて、実習生の所属大学関係者との具体的な協議を準備中である。
|
