| 研究課題/領域番号 |
18K02849
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 国立教育政策研究所 |
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研究代表者 |
袰岩 晶 国立教育政策研究所, 教育データサイエンスセンター, 総括研究官 (00626210)
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| 研究分担者 |
篠原 真子 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (30342611)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2018年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 大規模教育調査 / 教育調査法 / 学力調査 / 等化 / 情報活用能力調査 / 項目反応理論 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、「情報活用能力調査」のような学力調査で、バイアスのない母集団特性の推定を可能にするために、母集団モデルと多次元項目反応モデルを用いた推定モデルの有用性を検証した。特に1)受検者や学校の属性等の補助変数をモデルに組み込む際、多集団モデルよりも母集団モデルへの条件付けの方が有効であること、2)複数の能力（教科や下位領域）を測定する際、次元数の評価には「MAP基準」が有効であり、多次元項目反応モデルを使うと推定誤差が小さくできること、3)得点の等化において、統合カリブレーションを用いると若干精度が向上するが、等化誤差や異常項目を調べるには等化係数を用いる方が有効であることを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、学力調査である日本全体の特性（能力の平均等）をより正確に測定したり、ある集団の特性が年を追うごとにどのように変化しているのかを評価したりするための方法を学術的に検証したものであるが、その成果は学会発表や雑誌論文、書籍等で公表されただけでなく、本研究で明らかになった有効な推定モデルで「情報活用能力調査」や「全国学力・学習状況調査」の過去データが再分析され、その結果が文部科学省や国立教育政策研究所の事業にフィードバックされており、学術研究を越えてより広く社会に貢献するものとなっている。
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