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「地域の色」をテーマにアートとサイエンスを連携させた中学校の総合的学習の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K02939
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09080:科学教育関連
研究機関大分大学

研究代表者

牧野 治敏  大分大学, 教育マネジメント機構, 教授 (30165683)

研究分担者 藤井 康子  大分大学, 教育学部, 准教授 (10608376)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード総合的な学習の時間 / 美術教材 / 化学反応 / 色の学習 / 酸化還元反応 / アートとサイエンス / 地域素材 / 科学教育 / 美術教育 / 地域教材 / 色の教材
研究成果の概要

中学校の総合的な学習の時間を核として、美術と理科をつなぐ教科横断型のカリキュラムの開発を目指した。九州国立博物館と世界農業遺産を主題とした講演と、自作した顔料によるフレスコ画を作成した。2年目からはCOVID-19の影響により計画変更し、理科の授業での問題提起を美術の授業での創作活動に引き継いだ。光と色や化学変化と陶芸を結びつけ、皿への絵付けを行った。釉薬を具体的に説明するため焼き釜による焼成を実演し、酸化還元反応の説明を追加した。実践を繰り返し、誰でも実践できる授業プランとした。アンケート調査により、異なる教科間での連携においては、実施時間が開いても学習効果が期待できる可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

異なる教科間の連携によるカリキュラムをマネジメントする際に、各教科での学習時期をできるだけ近づけるように配慮することが一般的であるが、活動内容によっては、ある教科の学習成果を他教科へ継承するタイミングが離れていても効果が上がる、あるいは記憶が整理されることも有効に働くことを示唆した。
カリキュラムマネジメントで教科間の連携に幅を持たせられることは、中学校以上の教科間のカリキュラム連携の困難さを低くする視点を与えるものである。

報告書

(7件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2021 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (4件)

  • [雑誌論文] 域の素材を使ったアートとサイエンスを融合する総合的な学習カリキュラムの開発2018

    • 著者名/発表者名
      牧野治敏
    • 雑誌名

      科学教育学会研究会研究報告

      巻: 33-2 ページ: 27-30

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] アートとサイエンスを融合した中学校での陶芸授業の試み2023

    • 著者名/発表者名
      牧野治敏
    • 学会等名
      日本理科教育学会九州支部大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] アートとサイエンスを融合した中学校での陶芸授業の試み2021

    • 著者名/発表者名
      牧野治敏
    • 学会等名
      日本生活科・総合的学習教育学会第30回全国大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 教科の学習を「色」をテーマとして統合する中学校の総合的な学習のこころみ2019

    • 著者名/発表者名
      牧野治敏・木村典之
    • 学会等名
      日本生活科・総合的学習教育学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 地域の素材を使ったアートとサイエンスを融合する総合的な学習カリキュラムの開発2018

    • 著者名/発表者名
      牧野治敏
    • 学会等名
      平成30年度第2回日本科学教育学会研究会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-01-30  

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