| 研究課題/領域番号 |
18K03009
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10010:社会心理学関連
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| 研究機関 | 立命館大学 (2019-2021)
琉球大学 (2018) |
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研究代表者 |
加藤 潤三 立命館大学, 産業社会学部, 准教授 (30388649)
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| 研究分担者 |
前村 奈央佳 神戸市外国語大学, 外国語学部, 准教授 (50632238)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | 地方回帰型移住 / 地域選択 / 適応 / 不適応 / 心理的プロセス / 地方移住 / 移住者 / 移住帰還者 / 移住 / 地方回帰 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、地域選択から移住後の適応・不適応まで、地方移住の心理的プロセスについて社会心理学的な観点から包括的に検討することを目的とした。
地域選択に関しては、移住先を問わず安全性、利便性、住みよさが重視されること、また地方移住においては人間関係と仕事・就業がより重視される傾向にあることが示された。また地方移住は、都市への移住に比べて適応度が低いことが示された。地方移住を断念した移住帰還者においては、仕事や生活におけるストレス、都市と地方の違いによる家族の不慣れ、慣習の違いや嫌がらせといったことがマイナスの変化・出来事として不適応を促進し、地方移住を断念させる要因となることが示された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本は人口減少社会であり、この傾向は地方において顕著である。地方が存続していくためには移住による社会増を促進させることも重要である。
地方回帰型移住（地方移住）に関しては、社会科学分野において幅広く研究が行われているものの、心理学分野においては研究の蓄積が十分とは言えない。地方における人口問題、個人のライフスタイル、移住者と地元民の相互作用といった観点からも、地方回帰型移住に対して心理学的研究が貢献できる余地は大きい。移住者に関する学術的知見や移住対策の実践に貢献すべく、本研究は、地域選択から移住後の適応・不適応まで、地方移住の心理的プロセスについて社会心理学的な観点から包括的に検討を行った。
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