| 研究課題/領域番号 |
18K03158
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 愛知教育大学 (2022)
愛知東邦大学 (2018-2021) |
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研究代表者 |
高柳 伸哉 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20611429)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 小中学生 / 発達障害特性 / 自傷行為 / メンタルヘルス / 適応 / 中学生 / 社会適応 / 発達障害児 / 自治体職員 / 子育て支援 / 保護者 / 青年期 / 発達障害 / 強み / 精神的健康 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では，コロナ禍による影響を受け目的や内容を修正し，主に2つの研究を実施した。
第一に，コミュニティにおける中学生を対象とした質問紙調査により，発達障害傾向とメンタルヘルス，問題行動の関連を検証した。その結果，自傷行為の経験有無について，発達障害特性の関連は有意でなく，抑うつや反すう等のメンタルヘルスの悪化が強く関連していることが示唆された。
第二に，発達障害当事者団体に所属する保護者を対象に，子ども（高校生～社会人）の小学生時と現在の適応度について尋ねた。その結果，発達障害特性の一部で減少がみられるとともに，継続的な支援やスキル獲得等により適応度が向上してきた様子がうかがえた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義として，これまで先行研究で示されてきた発達障害特性と自傷行為の関連について，メンタルヘルスや不適切な対処が有意に自傷行為の発生と関連する一方，発達障害特性は有意な関連がみられず，発達障害特性は自傷行為リスクの中核的要因ではないことが示唆された。
また社会的意義として，上記の知見を支援に活用することに加え，対象者数は少なかったものの，発達障害当事者の保護者らの調査の結果から，発達障害児者への早期からの継続的な支援が，青年期以降や就労後のメンタルヘルスや社会適応を促進する傾向が示され，支援の有用性と発達障害児者の持つ可能性を提示することができたと考えられる。
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