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経頭蓋交流電気刺激による前帯状回の選択的修飾と行動変容

研究課題

研究課題/領域番号 18K03176
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分10040:実験心理学関連
研究機関追手門学院大学 (2020)
島根大学 (2018-2019)

研究代表者

小野田 慶一  追手門学院大学, 心理学部, 教授 (60432712)

研究分担者 正木 宏明  早稲田大学, スポーツ科学学術院, 教授 (80277798)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワード経頭蓋交流電気刺激 / 前帯状回 / 経頭蓋交流電流刺激 / 前帯状皮質 / tACS / θ帯域 / θ波 / fMRI / ERP / 背側前帯状回 / θ-tACS / EEG
研究成果の概要

認知制御には、背側前帯状皮質(dACC)が重要な役割を果たしていると考えられている。経頭蓋交流電流刺激(tACS)は非侵襲的な脳刺激法の一つである。特定の周波数のtACSがdACCの活動に影響を与えることで,認知機能を調整できる可能性がある。本研究では,θ帯域のtACSの行動および神経活動への影響を調べた。偽刺激と比較して,θ-tACSにより応答時間の向上と主観的動機づけの維持が認められた。dACCでは、エラーに関連する活動がしっかりと見られたが,θ-tACSの効果は認められなかった。これはθ-tACSが認知課題における処理速度と意欲を向上させることを実験的に示したものである。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究により,tACSにより行動制御が可能である点が示された。さらにこの行動制御が前帯状回活動の変化によるものであることが確証できれば2つの視点から意義があると考える。一つは,前帯状回の機能を相関関係ではなく,因果関係として検証可能になることである。もう一つは臨床応用である。前帯状回は重度精神疾患における精神外科的手術のかつての標的であり,現状行われている侵襲的な深部脳刺激の標的の一つでもある。前帯状回を選択的,非侵襲的に刺激することが可能であれば,重度精神疾患に対する深部脳刺激のより安全かつ簡易な代替案として提案できる可能性がある。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] Anterior insula activity and the effect of agency on the Stimulus‐Preceding Negativity2020

    • 著者名/発表者名
      Hackley, S. A. ‡, Hirao, T. ‡, Onoda, K., Ogawa, K., & Masaki, H. ‡These authors contributed equally to the present work.
    • 雑誌名

      Psychophysiology

      巻: 57 号: 4

    • DOI

      10.1111/psyp.13519

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] 経頭蓋交流電気刺激による前帯状回制御の可能性2020

    • 著者名/発表者名
      小野田慶一
    • 学会等名
      日本生理心理学会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 経頭蓋交流電気刺激による前帯状回の制御2020

    • 著者名/発表者名
      小野田慶一
    • 学会等名
      第一回脳-身体信号解析研究会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 経頭蓋交流電気刺激による前帯状回の制御可能性2019

    • 著者名/発表者名
      小野田慶一
    • 学会等名
      日本臨床神経生理学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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