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ヨウ化物イオン光分解による気相ヨウ素生成の各パラメータ依存性の実験的決定

研究課題

研究課題/領域番号 18K03740
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分17020:大気水圏科学関連
研究機関東京学芸大学

研究代表者

中野 幸夫  東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (50364112)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードヨウ素循環 / 地球温暖化 / エアロゾル / 高感度分光法 / 大気化学
研究成果の概要

気相ヨウ素分子が大気中に放出されるとヨウ素エアロゾル生成を引き起こす。この気相ヨウ素分子の大気中への生成の新たな過程として,海洋中のヨウ化物イオンの光分解が一つの候補として考えられる。しかし、この生成過程が大気環境に与える影響の評価は未だ行えていない。本研究では,この過程による気相ヨウ素分子生成量の水素イオン指数,溶存酸素量,ヨウ化物イオン濃度など海洋条件における各パラメータ依存性について高感度分光測定法を用いた実験的決定の研究を行った。その結果を用い、この過程が実際の大気環境へ与える影響力についてのモデル計算を行い評価した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究で対象とした海洋中のヨウ化物イオンの光分解過程は,大気中のヨウ素化合物の生成過程の一つである。この生成過程はヨウ素エアロゾル生成に大きく可能性があるが、今までその影響力の正確な評価はできていなかった。本研究の結果、この生成過程が大気中のヨウ素化合物の生成源として重要な役割を果たしていることが新たにわかった。大気中のヨウ素化合物はヨウ素エアロゾル生成を引き起こし、地球温暖化に影響を与える要因である。そのため、本研究成果は地球温暖化の将来予想の高精度化にも貢献するものである。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] Spanish National Research Council (CSIC)(スペイン)

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [雑誌論文] Experimental determination of the photooxidation of aqueous I- as a source of atmospheric I22019

    • 著者名/発表者名
      Kosuke Watanabe, Shohei Matsuda, Carlos A. Cuevas, Alfonso Saiz-Lopez, Akihiro Yabushita, Yukio Nakano
    • 雑誌名

      ACS Earth and Space Chemistry

      巻: 印刷中 号: 4 ページ: 669-679

    • DOI

      10.1021/acsearthspacechem.9b00007

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / 国際共著
  • [学会発表] Measurement of effective quantum yields for the photolysis of aqueous I- and estimation of atmospheric I2 emission rate2018

    • 著者名/発表者名
      Kosuke Watanabe, Shohei Matsuda, Carlos A. Cuevas, Alfonso Saiz-Lopez, Akihiro Yabushita, Yukio Nakano
    • 学会等名
      2018 joint 14th iCACGP Quadrennial Symposium and 15th IGAC Science Conference
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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