研究課題/領域番号 |
18K03801
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分17040:固体地球科学関連
|
研究機関 | 名古屋大学 |
研究代表者 |
寺川 寿子 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (30451826)
|
研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
キーワード | 地震 / 応力場 / 弾性歪エネルギー / 応力インバージョン / 応力 / 間隙流体圧 / 地震のメカニズム解 / インバージョン解析 / ABIC / 断層強度 / 絶対応力 |
研究成果の概要 |
実効摩擦係数μ’をパラメータとした絶対応力6成分のモデリングを通じて,2016年熊本地震による弾性歪エネルギーの変化量(ΔE)と地震前後の応力変化を評価し,熊本地震発生前の背景応力場の偏差応力レベルを調べた.エネルギーバランスを考慮すると,ΔEは放射エネルギーより大きい必要がある.また,本震による理論的な応力の向きの変化のパターンは,震源断層のごく近傍においてパラメータ依存性がみられる.そこで本震後の応力の向きを余震のメカニズム解を用いて評価した.これらの結果,この地域の地殻の実効摩擦係数は,従来の研究で見積もられてきた値(μ’ < 0.1)よりも有意に大きい可能性があることがわかった.
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
地震は地下に蓄えられた応力を断層運動により解放する物理過程であり,応力状態を把握することは地震の発生を理解するうえで重要である.しかし,応力は,直接測定することの難しい物理量であり,震源域の応力レベルに関しては統一的な見解が得られていない.本研究は,2016年熊本地震震源域を対象に,独自の視点により応力場を実効摩擦係数をパラメータとしてモデル化し,本震前後の様々な物理量の変化のモデル依存性と,観測データから得られる情報を手掛かりに,地震発生域の応力状態を推定することに成功した.推定した実効摩擦係数の値は,従来考えられてきたものより有意に大きいことが分かり,大きな進展をもたらした.
|