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フルディジタル位相検出型QCMの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K04181
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分21030:計測工学関連
研究機関日本大学

研究代表者

今池 健  日本大学, 理工学部, 准教授 (10548093)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワードQCM / 瞬時周波数計測 / 瞬時位相 / 水晶発振器 / SDR / フルディジタル / 位相検出 / 瞬時周波数 / QCM / ディジタルダウンコンバージョン / FPGA / ディジタルダウンコンンバージョン
研究成果の概要

数ナノグラム以下の質量変化を共振周波数の変化として検出可能なQCM(Quartz Crystal Microbalances:水晶振動子微量秤)について,より短い測定時間で測定精度を向上させるための研究を行った.従来の測定方法では水晶振動子を発振回路に組み込み,発振周波数の変化を読み取るために周波数カウンタを使用していた.この方法ではカウンタのゲート時間によって測定時間が決まるだけでなく,周波数測定精度を向上するためにはゲート時間をより長くする必要があり,測定精度向上と測定時間の短縮は相反するものであった.本研究成果によって時間分解能はマイクロ秒のオーダに短縮され,周波数分解能も6桁向上した.

研究成果の学術的意義や社会的意義

従来方式のQCMを用いた微小質量計測では,その時間分解能が数ミリ秒~数秒間隔で周波数分解能も数ヘルツ程度であった.本研究成果では時間分解能がマイクロ秒のオーダーで周波数分解能がミリヘルツ以下という超高速・超高分解能なQCM計測が可能となった.この研究成果はバイオセンサ,においセンサなどの更なる性能向上が実現可能で,医療分野や環境モニタリングなど多方面の分野において研究発展に寄与するものである.

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2019 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] フルディジタル位相検出型QCM2021

    • 著者名/発表者名
      今池 健
    • 雑誌名

      電気学会論文誌. A

      巻: 141 号: 9 ページ: 498-503

    • DOI

      10.1541/ieejfms.141.498

    • NAID

      130008082375

    • ISSN
      0385-4205, 1347-5533
    • 年月日
      2021-09-01
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] フルディジタル位相検出型QCM2021

    • 著者名/発表者名
      今池健
    • 雑誌名

      電気学会論文誌A(基礎・材料・共通部門誌)

      巻: 9

    • NAID

      130008082375

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] QCMの測定分解能向上のための新手法2019

    • 著者名/発表者名
      白井亜紀利,今池健
    • 学会等名
      電気学会 電子回路研究会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] フルディジタル位相検出型QCMの提案2019

    • 著者名/発表者名
      白井亜紀利,今池健
    • 学会等名
      電気学会東京支部千葉支所研究発表会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] QCMの物質堆積位置と検出感度に関する基礎的検討2018

    • 著者名/発表者名
      山口遼太,今池健
    • 学会等名
      電気学会東京支部千葉支所研究発表会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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