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塩害を受けるコンクリート中鉄筋の腐食に関する電気化学的特性の定量的把握

研究課題

研究課題/領域番号 18K04307
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分22010:土木材料、施工および建設マネジメント関連
研究機関鹿児島大学

研究代表者

審良 善和  鹿児島大学, 理工学域工学系, 准教授 (60639376)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2018年度: 3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
キーワード維持管理 / コンクリート構造物 / 鉄筋腐食 / 塩害 / 腐食速度 / アノード分極 / カソード分極 / 分極曲線 / アノード / カソード / 分極挙動 / コンクリート / 劣化予測手法
研究成果の概要

鉄筋コンクリート構造物の塩害による劣化は鉄筋の腐食が問題になる。ただし、構造物の設置される環境や使用されるコンクリートの品質などにより劣化の進行は異なる。これは、鉄筋表面の環境の変化が、鉄筋腐食の進行速度に影響すると考えられるためである。
この研究では、塩害の程度を評価するために塩化物イオン濃度の影響を、設置環境の違いを評価するために酸素濃度や水分の影響を電気化学的な計測により把握した。その結果、鉄筋腐食の開始および腐食開始以降の腐食の速度を把握することができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

インフラ施設の老朽化問題は、持続可能社会構築のためには解決が急がれる重要な課題である。特に、塩害によるコンクリート構造物の腐食は深刻な問題であり、効率的な維持管理を行うためには、劣化の進行予測を高精度化する必要がある。
本研究により、異なる環境に建設された鉄筋コンクリート構造物の鉄筋腐食の進行速度をある程度評価することができた。これを用いることで予測精度が向上するため、インフラ施設の長寿命化に貢献できる。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2018

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] EXPERIMENTAL STUDY ON PERFORMANCE VERIFICATION METHOD OF SHIRASU CONCRETE IN CHLORIDE INDUCTION ENVIRONMENT2020

    • 著者名/発表者名
      S BABA, K TAKEWAKA, T YAMAGUCHI, Y AKIRA, K KOIKE, T FUKUNAGA, R IWAISAKO
    • 雑誌名

      Advances in Construction Materials (Proceedings of the ConMat’20)

      巻: - ページ: 350-360

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] コンクリート中鉄筋の分極特性を考慮した電気防食設計に関する 一考察2018

    • 著者名/発表者名
      辻田美帆,審良善和,武若耕司,山口明伸
    • 雑誌名

      電気化学的手法を活用した実効的維持管理手法の確立に関するシンポジウム論文集

      巻: 1 ページ: 316-321

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [学会発表] コンクリート中鉄筋のアノード分極特性に関する実験的検討2020

    • 著者名/発表者名
      矢野智大、川畑雅樹、阿久根航、審良善和、武若耕司、山口明伸、小池賢太郎
    • 学会等名
      令和2年度土木学会全国大会 第75回年次学術講演会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] コンクリート中鉄筋の分極特性を考慮した電気防食設計に関する 一考察2018

    • 著者名/発表者名
      辻田美帆,審良善和,武若耕司,山口明伸
    • 学会等名
      電気化学的手法を活用した実効的維持管理手法の確立に関するシンポジウム
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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