研究課題/領域番号 |
18K04399
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分22050:土木計画学および交通工学関連
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研究機関 | 名城大学 |
研究代表者 |
鈴木 温 名城大学, 理工学部, 教授 (00356073)
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研究分担者 |
松本 幸正 名城大学, 理工学部, 教授 (30239123)
中村 一樹 名城大学, 理工学部, 准教授 (80723791)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | 団地再生 / 世帯マイクロシミュレーション / QOL / マイクロシミュレーション / QoL / 歩行空間 / 健康 / 居住継続意思 / 高齢者 / 住宅団地再生 / 居住地選択 |
研究成果の概要 |
本研究では,老朽住宅団地再生のために人口減少とOOLの低下という負のスパイラルを分析可能な世帯マイクロシミュレーションを構築し,5つの再生施策の評価を行った.その結果,予測精度の高いモデルを構築でき,商業施設立地誘導策単独では,商業立地が持続せず,交通施策や住宅施策と複合的に実施することにより,団地の持続可能性が高まることを示した.また,51市町村を対象としたWebアンケート調査を実施し,共分散構造分析を行った.その結果,人口減少地域では,生活の質以上に歴史・地縁が居住継続性へ与える影響が大きく,歴史・地縁の希薄な住宅団地では,生活の質の低下が人口流出に直結する可能性があることを示した.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義や社会的意義は,以下のように要約できる. 1)住宅団地の再生施策評価に世帯マイクロシミュレーションを適用することによって,現在の居住世帯だけでなく,将来の居住世帯や世帯構造変化を示した.2)居住,交通,商業・公共サービス等のQOL(生活の質)と人口動態に関わる要因を個別に扱うのではなく,相互の関係性を持った動的なシステムとして捉えることによって,持続可能性の観点から,施策の複合的な組み合わせを評価し,望ましい施策のあり方を提案した.3)対象地域の自治体や団地の関係者と連携を図りながら研究を進め,理論的,実証的分析にとどまらず,実践の場に研究成果をフィードバックすることができた.
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