| 研究課題/領域番号 |
18K04466
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分23020:建築環境および建築設備関連
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| 研究機関 | 東京理科大学 |
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研究代表者 |
井上 隆 東京理科大学, 理工学部建築学科, 教授 (30151608)
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| 研究分担者 |
高瀬 幸造 東京理科大学, 理工学部建築学科, 講師 (20739148)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 集合住宅 / 省エネルギー / 水消費量 / 新型コロナウイルス / COVID-19 / 行動変容 / 在宅時間 / 家庭CO2統計 / エネルギー / 省エネ / 水消費 / 住宅 / 省エネ提案 / 省エネ行動 / 全電化 / 統計分析 / 世帯構成 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、実効性ある住宅の省エネルギー方策の構築に資することを目的とし、これまで継続的に取得している電力・ガス・水の10分間隔データを計測している首都圏2か所の大規模集合住宅各世帯のエネルギー消費実態の分析を行った。加えて、環境省による公的統計「家庭CO2統計」の各年度個票データも用いることで、ミクロ・マクロの両面から世帯属性ごとのエネルギー消費傾向の詳細な分析・省エネ提案を継続して行った。さらに2020年度からは、COVID-19感染拡大防止のための在宅勤務の普及等の社会状況の変化がエネルギー・水消費に与えた影響に関する分析も行い、時刻別や季節別の消費傾向の詳細を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
住宅においては、コロナ禍前と比べ2020年度に電力・ガス・水消費量ともに著しく増加したことに加え、各消費量のピーク時間帯や量のずれが大きいこと、その後の年度の電力・ガス・水消費量は、2020年度と比較すると減少傾向であるもののコロナ禍以前の水準までは戻っていないこと、等を示した。併せて、夏期の電力消費量は高止まりを続けており、冬期についても以前より電力・ガス消費量が依然として大きい様子を示した。今回のようなサンプル数で詳細な実績データを扱った既往研究は少なく、貴重なデータといえる。在宅勤務がある程度定着してきた中、今後の日本における省エネ施策を検討するうえでの重要な知見が得られたと考えている。
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