| 研究課題/領域番号 |
18K04501
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人建築研究所 |
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研究代表者 |
阪田 知彦 国立研究開発法人建築研究所, 住宅・都市研究グループ, 主任研究員 (80370708)
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| 研究分担者 |
寺木 彰浩 千葉工業大学, 創造工学部, 教授 (70370707)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 都市計画基礎調査 / 建物現況 / 地理情報システム / 現地調査 / 360度カメラ / 建物現況調査 / 革新的技術 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題は，建物現況調査への革新的技術の導入可能性の検証を目的とした実証実験と，これまでの調査技術に関する資料の体系的整理やアンケート調査等といったシーズとニーズ両方面からの体系的・総合的な検証や実験等を通じて，建物現況調査に対して革新的技術を導入する際に発生する課題を形式知として得ることを目的とする．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
都市計画法に基づく都市計画基礎調査の一環で定期的に行われる建物現況調査は，調査員が現地に赴いて外観目視により建物1棟毎の用途等を記録し，帰還後にGIS(地理情報システム)等で建物形状データに紐付けする作業を経てデータ化されるため，手間とコストがかかる調査である．一方で近年，調査を支援する様々な革新的技術が利用できるようになってきているが，実務では活用が進んでいない．その一因として，革新的技術を建物現況調査に導入する際の効果や課題についての十分な検証が行われていないことが指摘できる．
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