| 研究課題/領域番号 |
18K04659
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分25030:防災工学関連
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| 研究機関 | 徳島大学 |
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研究代表者 |
山中 亮一 徳島大学, 環境防災研究センター, 准教授 (50361879)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 津波 / 数値解析 / 土地利用 / 面的防護 / 低未利用地 / 都市防災 / グリーンインフラ / 流況制御 / 複合災害 / 高潮 / 海面上昇 / ハイブリッドインフラ / 都市計画 / 津波解析 / 避難解析 / 避難可能性 / 数値流体力学 / 津波防災 / グリーンインフラストラクチャー / 避難困難地域 |
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| 研究成果の概要 |
海岸に近い市街地における津波被害を低減し、現地復興の可能性を高めることを目的に、低未利用地に津波制御と日常の利活用を両立するような構築物を提案し、その津波低減効果をケーススタディにより検討した。研究内容としては、現地踏査による対象地の土地利用調査、マスタープランなどの各種計画の調査、これらを基づく、対策案の提案とそれによる津波低減効果の数値解析による評価である。検討の結果、盛り土、陸閘、防波ビルを配置したケースにおいて、津波の遡上が妨げられる効果が認められ、対策の空間配置によって津波遡上をある程度は阻害できる可能性を示すことができた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の学術的意義としては、市街地での津波浸水を軽減する方法として、日常利用される防災施設を地域の歴史・風土・ニーズに基づき合理的に提案するプロセスを示したことと、これらによる津波軽減効果をより引き出すための方策として、津波の遡上過程に合わせた対策構造物の配置が有効であり、それによる効果がどの程度かを数値的に示したことである。社会的な意義としては、本研究により市街地での振興を含めた防災対策により、建物の残存による現地復興の可能性が向上する可能性があることが示されたことから、今後このようなコンセプトを都市計画に導入することにより、より安全で活気ある地域づくりにつながることが挙げられる。
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