| 研究課題/領域番号 |
18K04662
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分25030:防災工学関連
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| 研究機関 | 熊本大学 |
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研究代表者 |
友清 衣利子 熊本大学, 大学院先端科学研究部(工), 准教授 (30346829)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 強風災害 / 風圧 / 飛散物 / 災害リスク予測 |
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| 研究成果の概要 |
より精確な建物の強風被害脆弱性曲線を提供することを目的に，複数の台風被害に対して強風被害連鎖を引き起こす要因を整理し，それらが被害拡大に及ぼす寄与率を検討した。精確な強風被害予測を行う上では，個々の建物に作用する風力を精緻に求めることが最適であると考えられるが，構造物の年代や屋根葺材の構造物特性を考慮し，隣接建物との距離等の周辺環境を複合的に検討することで，強風被害リスク推定精度を高めることができることが分かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
個々の建物に作用する風力および構造物の耐力が分れば，強風被害の発生と拡大を推定することは可能であるが，さまざまに条件が異なる戸建て住宅等の小規模建築物に対して，条件に合致した風力と耐力を求めることは非常に難しい。本研究で行った構造物の特性や周辺環境を複合的に考慮することで，強風被害リスク精度を高める方法は，地形等の地理情報や自治体が有する登記情報を利用することで実現が可能であり，強風災害のリスクマネジメントへの利用が期待できる。
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