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暖地型マメ科牧草混播草地の管理方法の検討ならびに根粒菌及び菌根菌の貢献度の検討

研究課題

研究課題/領域番号 18K05949
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分42010:動物生産科学関連
研究機関宮崎大学

研究代表者

飛佐 学  宮崎大学, 農学部, 教授 (30332844)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワード暖地型マメ科牧草 / アーバスキュラー菌根菌 / 根粒菌 / 共生 / 混播 / 生長 / 根粒 / 生産性 / 草地 / マメ科牧草
研究成果の概要

南九州地域でのマメ科・イネ科牧草混播草地の管理方法の検討並びにマメ科牧草と共生関係にある根粒菌およびアーバスキュラー菌根菌(AM菌)の関係を明らかにするため,導入した暖地型マメ科牧草種の生産性と根粒菌およびAM菌の関係について検討を行った。栽培に適するマメ科牧草の選定のための栽培試験では,生産性の高い草種を見いだした。マメ科牧草とイネ科牧草の混播栽培によりイネ科牧草単播栽培と比べ収量や粗タンパク質含量の増加が認められるなど混播の効果が示された。マメ科牧草の生育初期時には根粒形成がAM菌の菌根形成より優先され,また根粒形成および菌根形成時には生長の過程に一時的な負の影響を与えることが示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

わが国では暖地型のマメ科牧草はほとんど利用されておらず,マメ科牧草を草地に導入することは濃厚飼料,肥料の節約などにより経済的にも有利となる。マメ科牧草はイネ科牧草との混播栽培により利用され,イネ科牧草単播時よりも粗タンパク質含量や収量などを高め,飼料価値の改善にも役立つ。さらにマメ科牧草は根で根粒菌およびAM菌と共生しているが,暖地型マメ科植物と根粒菌および菌根菌の関係に関する調査研究は国内外においてほとんど行われていないため,これらの間の関係を明らかにすることは急務である。暖地型マメ科牧草とこれらの菌との間の関係を明らかにし,効率的に利用することで肥料の節約など環境負荷低減にも貢献する。

報告書

(6件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2022 2021 2020 2019

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] アーバスキュラー菌根菌の接種が暖地型マメ科牧草ファジービーンおよびサイラトロの初期生育に及ぼす影響2023

    • 著者名/発表者名
      飛佐 学・角木千裕・井戸田幸子
    • 学会等名
      日本草地学会
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [学会発表] 暖地型マメ科牧草・イネ科牧草混播栽培時の生育とアーバスキュラー菌根菌の菌根形成2022

    • 著者名/発表者名
      飛佐 学・井上 杏・井戸田幸子
    • 学会等名
      日本草地学会2022年度岩手大会
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 南九州地域における暖地型マメ科牧草を利用した混播栽培の検討2021

    • 著者名/発表者名
      岡 晃也・飛佐 学・井戸田幸子
    • 学会等名
      日本草地学会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [学会発表] 南九州地域における数種暖地型マメ科牧草の生産性ならびにネコブセンチュウ被害2020

    • 著者名/発表者名
      飛佐 学・鵜木実花子・武井恒介・井戸田幸子
    • 学会等名
      日本草地学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 南九州地域における数種暖地型マメ科牧草の生産性の検討2019

    • 著者名/発表者名
      飛佐 学・木村百音・井戸田幸子
    • 学会等名
      日本草地学会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2024-01-30  

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