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フラボノイド混合物の抗炎症作用メカニズムの解析とその応用

研究課題

研究課題/領域番号 18K06734
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分47050:環境および天然医薬資源学関連
研究機関慶應義塾大学

研究代表者

木内 文之  慶應義塾大学, 薬学部(芝共立), 教授 (60161402)

研究分担者 植草 義徳  慶應義塾大学, 薬学部(芝共立), 助教 (30753024)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
キーワードフラボノイド / 抗炎症作用 / 一酸化窒素(NO)産生抑制 / プロスタグランジン(PG)産生抑制 / オウゴン / NO産生抑制 / PG産生 / ポリメトキシフラボン / リン脂質膜親和性 / 混合物 / 一酸化窒素 / PGE2
研究成果の概要

生薬オウゴンに含まれるbaicalein (1), wogonin (2), oroxylin A (3), 6-methoxywogonin (4)の4種のフラボノイドの等量混合物の抗炎症作用を、培養細胞に対するリポポリ多糖刺激によるプロスタグランジンE2 (PGE2)並びに一酸化窒素(NO)産生抑制を用いて解析し、1~3の混合物 (3mix)は個々の化合物の作用の和より強力(相乗的)にPGE2産生を抑制し、これに4を加えても作用の増強が見られなかった。一方、NO産生では3mixに相乗作用は見られなかったものの、これに4を加えると相乗的に効果が増強されることを明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

生薬に含まれる構造類似の複数の成分を混合することにより,各成分単独よりも強い抗炎症作用を持つことを示した本研究の成果は,漢方処方に代表される複合医薬品の有効性の裏付けとなるとともに,少量の成分を組み合わせて各成分単独よりも強い効果を引き出す新たな医薬品の開発の可能性を示したものである.この研究を発展させることにより,複数の生薬成分を組合せることによって、漢方処方の特定の薬効を化合物として規格化できる医薬品で再現できるものと期待される.

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Synthesis of Methylophiopogonanone A2020

    • 著者名/発表者名
      Katagiri R, Uekusa Y, Narukawa Y, Kiuchi F
    • 雑誌名

      Heterocycles

      巻: 100 号: 5 ページ: 803-808

    • DOI

      10.3987/com-20-14231

    • NAID

      40022257929

    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Structural analysis of the complex of baicalin and berberine in aqueous solution2019

    • 著者名/発表者名
      Yoshinori Uekusa, Riina Tsutsumi, Kenjiro Nakamoto, and Fumiyuki Kiuchi
    • 学会等名
      American Society of Pharmacognosy 2019 Annual Meeting
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] メタボローム解析を用いたチンピの品質評価に関する研究2018

    • 著者名/発表者名
      八汐 祥恵,鰐口 あおい,二見 萌,植草 義徳,河野徳昭,渕野 裕之,川原 信夫,木内 文之
    • 学会等名
      日本生薬学会第65回年会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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