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薬物の溶解状態の動的変化を組み込んだ消化管吸収シミュレーションシステムの研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K06794
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分47060:医療薬学関連
研究機関城西大学

研究代表者

関 俊暢  城西大学, 薬学部, 教授 (60196946)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワードモデル消化管 / 吸収予測 / ナノメンブラン / 消化管吸収モデル / ナノシート / ケトコナゾール / 消化管吸収 / in vitroモデル / 高分子ナノフィルム / 消化管モデル / in vitro実験系 / 過飽和現象 / 胃排出 / ナノフィルム / 人工膜 / マイクロダイアリシス
研究成果の概要

薬物の溶解状態の動的変化を組み込んだ消化管吸収シミュレーションシステムについて、それを評価する新規実験装置についてと、それに適用する新規メンブランについて検討を行った。その新規実験装置は、モデル胃部分とモデル小腸部分を有し、顆粒剤の胃排出の過程を再現するとともに、その過程でのpH変化を再現可能である。このpH変化は、難水溶性塩基性薬物の過飽和状態を生じさせ、それが吸収の促進につながる機構の解析に利用可能であることを示した。
また、実験での時間分解能の向上のため、ナノメンブランの調製を行なった。用いる高分子材料の混合は、薬物の膜透過性の修飾に有効であることをしました。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、ヒトの消化管内で生じている現象を、物理的に組み立てられた実験装置により再現するもので、複雑な現象を詳細に検討することができる。実験条件を自由に設定できることもこの実験方法の利点として挙げられる。本来、視覚的に確認しにくい体内での出来事を、肉眼的に観察しながら調査でき、データの解析も容易である。体内での現象の調査には、動物実験を適用することが多いが、動物愛護の点で問題がある。本実験は、動物実験代替法としての意味も大きく、その意味でも本研究の社会的意義は大きい。安全で有効な薬物治療の確立、新規製剤の開発につながるという点でも大きな意味を持つ。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2021 2020 2019

すべて 学会発表 (5件)

  • [学会発表] 経皮吸収促進に有効な過飽和形成条件の検討2021

    • 著者名/発表者名
      鈴木 貴大、織田 ひかる、関 智宏、関 俊暢
    • 学会等名
      日本薬学会第141年会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 種々のポリマーを用いて調製したナノフィルムの薬物透過性評価2020

    • 著者名/発表者名
      鈴木 貴大、関 智宏、関 俊暢
    • 学会等名
      日本薬剤学会第35年会
    • 関連する報告書
      2020 実績報告書
  • [学会発表] 過飽和を利用した難水溶性薬物の経皮吸収促進に関する基礎的研究2020

    • 著者名/発表者名
      鈴木 貴大、関 智宏、関 俊暢
    • 学会等名
      第140回日本薬学会年会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] In vitro 消化管モデルを用いた過飽和過程を含むケトコナゾールの薬物吸収への影響要因の調査2019

    • 著者名/発表者名
      松本 翔太、大野 由依、関 智宏、小島 裕、三木 涼太郎、江川 裕哉、細谷 治、関 俊暢
    • 学会等名
      日本薬剤学会第34年会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 製剤の胃排出の制御が可能なin vitro消化管モデルの設計2019

    • 著者名/発表者名
      関 俊暢、塚越 良太、秋元 祐佳里、大野 由依、細谷 治
    • 学会等名
      第139回日本薬学会年会
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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