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MHCIIとCD8+T細胞による免疫チェックポイント機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K07185
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分49070:免疫学関連
研究機関麻布大学

研究代表者

宮武 昌一郎  麻布大学, 生命・環境科学部, 教授 (30239420)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワードGATA3 / 皮膚炎 / 免疫チェックポイント / CTL / 転写因子 / カルシポトリオール / MC903 / MHC class II / LAG3 / CD8+ T cell / immune checkpoint / dermatitis
研究成果の概要

T細胞で重要な転写因子GATA3にZnフィンガーの欠失という変異を導入することで、皮膚炎を発症する疾患モデルを樹立した。GATA3変異により、癌や感染症での慢性炎症において見られるResident memory T cell(TRM)が誘導されやすいことが皮膚炎の原因と考えられた。MHC class IIによる免疫チェックポイント機構が、CD8+T細胞による皮膚炎の抑制に重要であることを示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

免疫チェックポイントは、自己免疫性疾患、癌、感染症などの慢性炎症における免疫応答の抑制に重要であり、免疫チェックポイントを制御することは、これらの疾患の治療につながる。疾患モデルを樹立し、CD8+T細胞に対するMHC class IIによる抑制という新たな免疫チェックポイント機構を明らかにした。MHC class IIを標的とした免疫チェックポイント制御法の開発に有用である。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] A BTB-ZF protein, ZNF131, is required for early B cell development2018

    • 著者名/発表者名
      Iguchi T, Miyauchi E, Watanabe S, Masai H, Miyatake S
    • 雑誌名

      Biochem Biophys Res Commun.

      巻: 501 号: 2 ページ: 570-575

    • DOI

      10.1016/j.bbrc.2018.05.044

    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] ZNF131, one of BTB ZF protein family members, is required for the early signaling of T cell activation through the MTOC formation and relocation2019

    • 著者名/発表者名
      Iguchi, T., Masai, H., Miyatake, S.
    • 学会等名
      The 48th Annual Meeting of the Japanese Society for Immunology
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] ZNF131, one of BTB ZF protein family members, is required for proliferation as well as activation of both T and B lymphocytes2018

    • 著者名/発表者名
      Tomohiro Iguchi, Hisao Masai, Shoichiro Miyatake
    • 学会等名
      Japanese Sciety for Immunology
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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