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肥満とGERDによる酸化ストレスの相互作用がバレット食道発生を促進する

研究課題

研究課題/領域番号 18K07992
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分53010:消化器内科学関連
研究機関東北大学

研究代表者

淺沼 清孝  東北大学, 医学系研究科, 大学院非常勤講師 (10431553)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード肥満 / GERD / 酸化ストレス / バレット食道 / 食道腺癌 / Nrf2 / ラット慢性逆流性食道炎モデル
研究成果の概要

本研究の目的は食道腺癌のリスクファクターであるバレット食道が、肥満とGERDが協調して酸化ストレスを増強し促進されることを示すことである。ラットを用いた検討では肥満関連ホルモンのレプチンがGERDによる粘膜傷害を惹起するT細胞の粘膜内浸潤とTNF-aなどの炎症性サイトカイン分泌を増加させることで食道粘膜傷害を増悪させた。しかしレプチンは酸化ストレスを制御するNrf2-keap経路に直接的な影響を及ぼさなかった。さらにBMI増加は食道粘膜防御機能に影響を与えなかった。肥満による食道潰瘍の増悪がバレット食道発生を促進させ食道腺癌の関与するが、食道防御機能の低下には関与しない可能性が示唆された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年、欧米では肥満率の急速な増加と共に食道腺癌(EAC)とその発生母地でありGERDが引き起こすバレット食道が増加している。本邦でも肥満が増加傾向であるが、EACは微増に留まっている。今後、本邦において急激な増加に転じる可能性が危惧されているが、GERD治療に用いられるPPIやH2阻害薬などの酸分泌抑制薬は普及したもののEAC抑制はなされていない。本研究は肥満の抑制が本邦におけるEAC増加を予防する上で重要であることに加え、肥満ホルモンによる炎症促進を抑制する治療薬の開発が必要であることを示すものである。

報告書

(6件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち国際共著 1件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] The Impact of Duodenal Mucosal Vulnerability in the Development of Epigastric Pain Syndrome in Functional Dyspepsia.2022

    • 著者名/発表者名
      Okata T, Asanuma K, Nakagawa K, Hatta W, Koike T, Imatani A, Masamune A
    • 雑誌名

      Int J Mol Sci.

      巻: 23 号: 22 ページ: 13947-13947

    • DOI

      10.3390/ijms232213947

    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [雑誌論文] Nitric oxide could promote development of Barrett's esophagus by S-nitrosylation-induced inhibition of Rho-ROCK signaling in esophageal fibroblasts2022

    • 著者名/発表者名
      Fujiya T., Asanuma K., et al.
    • 雑誌名

      American Journal of Physiology Gastrointestinal Liver Physiology

      巻: 322 号: 1 ページ: 107-116

    • DOI

      10.1152/ajpgi.00124.2021

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2018-04-23   更新日: 2024-12-25  

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