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抗VEGFR2抗体投与後早期のVEGF-A上昇の臨床的意義と新たな治療戦略の開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K08720
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分55020:消化器外科学関連
研究機関公益財団法人がん研究会

研究代表者

若槻 尊  公益財団法人がん研究会, 有明病院 消化器化学療法科, 医長 (60443876)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード胃癌 / ラムシルマブ / 血管新生阻害剤 / SNPs / バイオマーカー / VEGF-A/VEGFR2経路の二重阻害療法 / 切除不能進行・再発胃癌 / VEGF-A / 血管新生因子 / 切除不能進行再発胃癌 / 二重阻害 / 抗VEGFR2抗体
研究成果の概要

本研究で、胃癌における血管新生阻害使用時に予後が悪い症例を治療前に同定し得る遺伝子の多型を同定した。さらに、マウスを用いた検討で、血管新生因子とその受容体を同時に遮断する抗体を併用した治療法は、それぞれを単剤で使用するより抗腫瘍効果が大きく、有望な治療法である可能性が高い。いずれも、今後の更なる検証が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

VEGF-Aは血管新生の亢進だけでなく、腫瘍免疫の抑制にも関与することが明らかとなり、血管新生阻害剤は腫瘍免疫の改善にも貢献する。本研究で導かれた抗VEGF-A抗体/抗VEGFR2抗体併用によるVEGF-A/VEGFR2経路の二重阻害療法は、より高い血管新生阻害作用のみならず腫瘍免疫の改善も期待され、新たな治療選択肢として有望である。現在、新規医師主導治験実施の準備を行っている。

報告書

(7件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024 2021 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Neutralization of the induced VEGF-A potentiates the therapeutic effect of an anti-VEGFR2 antibody on gastric cancer in vivo2021

    • 著者名/発表者名
      Mashima Tetsuo、Wakatsuki Takeru、Kawata Naomi、Jang Myung-Kyu、Nagamori Akiko、Yoshida Haruka、Nakamura Kenichi、Migita Toshiro、Seimiya Hiroyuki、Yamaguchi Kensei
    • 雑誌名

      Scientific Reports

      巻: 11 号: 1 ページ: 15125-15125

    • DOI

      10.1038/s41598-021-94584-9

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] Exploratory analysis of predictive marker for ramucirumab using a large-scale gene approach2024

    • 著者名/発表者名
      若槻尊
    • 学会等名
      第96回日本胃癌学会総会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [産業財産権] VEGF-A/VEGFR2経路のdual inhibition療法、及びこれに使用する医薬組成物2018

    • 発明者名
      馬島哲夫、若槻尊
    • 権利者名
      馬島哲夫、若槻尊
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2018
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-01-30  

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