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過分極活性化環状ヌクレオチド依存性チャネル阻害薬の疼痛制御機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 18K09722
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分57060:外科系歯学関連
研究機関岡山大学

研究代表者

宮脇 卓也  岡山大学, 医歯薬学総合研究科, 教授 (00219825)

研究分担者 樋口 仁  岡山大学, 大学病院, 講師 (30423320)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2021-03-31
研究課題ステータス 完了 (2020年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード過分極活性化環状ヌクレオチド依存性チャネル / 炎症性疼痛 / 疼痛制御作用 / 抗炎症作用 / サイトカイン / HCNチャネル阻害薬 / 疼痛制御
研究成果の概要

本研究は、過分極活性化環状ヌクレオチド依存性チャネル(Hyperpolarization-activated cyclic nucleotide-gated channels: HCNチャネル)阻害薬による疼痛制御作用機序を解明することを目的とした。HCNチャネル阻害薬(ivabradineおよびZD7288)は、ラットにおいて、カラゲニンによる炎症性疼痛を用量依存性に抑制した。さらに、培養したマウスマクロファージ様細胞(RAW264.7)において、LPS刺激によるTNFαおよびIL-6の産生を抑制した。よって、HCNチャネル阻害薬はHCNチャネルを介して炎症性疼痛を抑制することが示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

口腔顎顔面領域においても難治性の疼痛がみられる。既存の治療薬に対して抵抗性のある症例があり、新しい鎮痛薬の開発が期待されている。本研究で対象とした過分極活性化環状ヌクレオチド依存性チャネル阻害薬は、新しい鎮痛薬の候補として考えられている。本研究成果によって、HCNチャネル阻害薬に抗炎症作用があることが証明されたことから、術後疼痛やがん性疼痛など、炎症に伴って発生する難治性疼痛に対して有効な鎮痛薬として、開発されることが期待できる。

報告書

(4件)
  • 2020 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019 2018

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Locally injected ivabradine inhibits carrageenan-induced pain and inflammatory responses via hyperpolarization-activated cyclic nucleotide-gated (HCN) channels2019

    • 著者名/発表者名
      Miyake Saki、Higuchi Hitoshi、Honda-Wakasugi Yuka、Fujimoto Maki、Kawai Hotaka、Nagatsuka Hitoshi、Maeda Shigeru、Miyawaki Takuya
    • 雑誌名

      PLOS ONE

      巻: 14 号: 5 ページ: 0217209-0217209

    • DOI

      10.1371/journal.pone.0217209

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] The inhibitory effect of locally administered ivabradine on inflammatory pain2018

    • 著者名/発表者名
      Saki Miyake, Yuka Honda-Wakasugi, Akiko Yabuki-Kawase, Hitoshi Higuchi, Shigeru Maeda, Takuya Miyawaki
    • 学会等名
      96th General Session & Exhibition of the IADR
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2022-01-27  

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