| 研究課題/領域番号 |
18K09893
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分57080:社会系歯学関連
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| 研究機関 | 日本歯科大学 |
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研究代表者 |
町田 麗子 (榎本麗子) 日本歯科大学, 生命歯学部, 講師 (00409228)
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| 研究分担者 |
菊谷 武 日本歯科大学, 生命歯学部, 教授 (20214744)
田村 文誉 日本歯科大学, 生命歯学部, 教授 (60297017)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 摂食嚥下障害 / 摂食嚥下リハビリテーション / 遠隔診療 / 小児在宅医療 / 口腔機能管理システム / 小児在宅 / 高度医療 / 歯科訪問診療 |
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| 研究実績の概要 |
近年我が国では、シームレスな地域連携医療の構築に向けて遠隔医療を推進していくための、通信環境のコスト面や機器の充実、医学領域での電子カルテネットワーク配備など、社会的な背景が整ってきている。そこで本研究は、地域連携医療を支えうる手法として、遠隔診療を併用した歯科訪問診療システムを構築し、その背景を検証することが目的とし、高度医療を受療している小児在宅患者と家族のQOLに関与することを目指し、テレビ電話を用いた遠隔診療を導入した口腔健康管理を構築するための、介入調査を含めた4年間の研究である。
対象は、初診時に研究について趣旨を説明の上、その方法を希望した患者とその家族とする。安全面の配慮として、訪問看護師には本研究の趣旨と摂食嚥下リハビリテーション内容について事前に打ち合わせを行う。
研究方法は、初年度には遠隔診療システムのトライアルと最終検討、対象者選定を行う。また、遠隔診療システムを実施した患者、及び実施していない患者に対してアンケート調査を行う。2年目、3年目には対象者を選定し継続的な遠隔診療を実施する。最終年度にはその効果を検証する。遠隔診療は医師対患者(D to P)とし、初診は訪問診療にて必要な医療情報の収集、口腔内調査、摂食嚥下機能診断を実施し、2回目以降に対象患者自宅と当科での遠隔診療を実施する。オンライン診療実施の際には、患者自宅と当科の双方が画面上で口腔ケアや摂食指導が可能となるソフトウエアを設置する。定期的にオンライン診療を行い、通常の訪問診療と比較して、オンライン診療の効率性、有効性を検証する。有効性の検証は、診療時間、摂食嚥下機能障害の改善度、患者・家族の満足度について比較検討を行う。実施場所は、当科附属病院、及び多摩クリニックとする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度の2018年度は遠隔診療システムの仕様検討、トライアル、最終検討と対象者選定とアンケート調査を行った。
初めに、現在、外来通院を行っている小児患者の保護者に１０６名を対象とし、遠隔診療に関するアンケートを実施した。自宅と外来での患児の様子が異なると答えたものは７３％であり、その内容は食べ方、落ち着き、食べる量、食べる時間などであった。そこでオンライン診療に対する期待として、普段の状態が確認できるということが挙げられた。
さらに、遠隔診療は7名の患者、計28回実施をした。その診療時間は平均28分(最長48分、最短6分)であった。また、対象者に対して行ったアンケート結果から、開始前は機器の操作や対面でないことに対する不安も認められ、設定に時間を要した、音声や声が聞こえにくい、タブレットの固定や向きを合わせることが難しいとの結果も受け、対象者に対する事前の説明などを改善することが必要であると考えられる。また、どのような効果があったかとの質問に対しては、日常生活状況の確認、患者や保護者の体調不良でも受診が可能であったとの回答があった。
今後、2019年度・2020年度は対象者に対して、継続的な遠隔診療を行う。2回目の受診以降に遠隔診療を開始し、最長3ヵ月に1回の訪問診療と1~4週ごとの遠隔診療を継続する。その頻度は患児の状態や口腔衛生状態、リハビリテーションの実施状況などにより、総合的に判断を行う。最終年度の2021年度には、小児在宅療養患者に対する摂食支援地域連携プログラムの効果検証を行う。2年間の遠隔診療を導入した訪問口腔健康管理を終了後に、初年度に行ったものと同様のアンケート調査を行い、その効果を検討する予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後、2019年度・2020年度は対象者に対して、継続的な遠隔診療を行う。初年度のオンライン診療の効果の検証結果から、オンライン診療は患者にとってアクセスしやすい医療であると示唆された。一方で医療者側・患者側ともにコメディカルや家族など複数人で対応することが，より望ましいと考えられたため、患者宅での訪問看護師の同席など、オンライン診療環境も再検討していく予定である。2019年度は、初年度の結果を踏まえ、対象者に対する事前の説明の改善やハード面の整備を行い、さらに、患児宅での訪問看護師や複数の保護者など、複数名の同席環境での対応を検討していく。対象患者は初年度同様に、次に示す５項目を満たす者とした．①初診を含めた少なくとも１回以上，当科外来の小児摂食外来を受診し，評価・診断・リハビリテーション計画の立案を行っている，②全身状態が安定している，③嚥下機能が獲得されており，経口摂取している，④本人および保護者または介護者に本研究の説明を行い，オンライン診療で伝達できる情報などに限界があることを理解したうえで，同意している，⑤オンライン診療の実施に対して必要な設備を自宅に有している．必要な設備とは自宅にWi-Fi環境を構築し，カメラ付きタブレットまたはカメラ付きスマートホンなどを所持しインターネットに接続している。2回目の受診以降に遠隔診療を開始し、最長3ヵ月に1回の訪問診療と1~4週ごとの遠隔診療を継続する。その頻度は患児の状態や口腔衛生状態、リハビリテーションの実施状況などにより、総合的に判断を行う。
最終年度の2021年度には、小児在宅療養患者に対する摂食支援地域連携プログラムの効果検証を行う。2年間の遠隔診療を導入した訪問口腔健康管理を終了後に、初年度に行ったものと同様のアンケート調査を行い、その効果を検討する予定である。
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