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院内感染サーベイランス事業への参加が感染発生率に及ぼす影響の分析

研究課題

研究課題/領域番号 18K09936
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
研究機関山形大学

研究代表者

森兼 啓太  山形大学, 医学部, 准教授 (60349272)

研究分担者 福田 治久  九州大学, 医学研究院, 准教授 (30572119)
佐和 章弘  広島国際大学, 薬学部, 教授 (70389104)
藤田 烈  国際医療福祉大学, 本部, 准教授 (10743635)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
キーワード手術部位感染 / 標準化感染比 / サーベイランス / 年次推移 / 手術部位感染減少 / 新型コロナウイルス感染症 / 経年的変化 / 院内感染サーベイランス / 危険因子 / リスク調整 / 医療の質改善
研究成果の概要

手術後の合併症として最も重大なもののひとつである手術部位感染(SSI)の発生を低減する取り組みとして、SSIサーベイランス事業に参加した施設において、参加後のSSI発生状況の経時的な推移を分析した。その結果、手術の種類にもよるが、SSIサーベイランスを継続することにより、SSIを減少させることができると考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

手術後の合併症として最も重大なもののひとつである手術部位感染の発生を低減することは、医療の質向上・患者の医療に対する満足度・国民総医療費の節減の観点から推進されるべきである。その方法は様々であるが、サーベイランスによりその発生を低減できることが示唆されてきた。我々が行った、日本の大規模なサーベイランスデータの精緻な解析により、サーベイランスに参加し続けることが手術部位感染発生の減少につながることが明らかになった。

報告書

(7件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2024 2023 2020

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Effect of participation in a surgical site infection surveillance programme on hospital performance in Japan: a retrospective study2024

    • 著者名/発表者名
      Kawabata J, Fukuda H, Morikane K
    • 雑誌名

      Journal of Hospital Infection

      巻: 146 ページ: 183-191

    • DOI

      10.1016/j.jhin.2023.02.018

    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Effect of participation in a surgical site infection surveillance program on hospital performance in Japan: a retrospective study2023

    • 著者名/発表者名
      Kawabata J, Morikane K, Fukuda H.
    • 雑誌名

      Journal of Hospital Infection

      巻: -

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] JHAIS手術部位感染サーベイランス部門参加が感染率に及ぼす効果2020

    • 著者名/発表者名
      福田治久、森兼啓太
    • 学会等名
      日本環境感染学会総会・学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-01-30  

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