| 研究課題/領域番号 |
18K10015
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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| 研究機関 | 東京医科大学 |
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研究代表者 |
渡邊 裕見子 (増田裕見子) 東京医科大学, 医学部, 助教 (20614564)
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| 研究分担者 |
関 順彦 帝京大学, 医学部, 教授 (90349374)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 在宅看取り支援 / 訪問看護師 / 在宅看取り / 多職種連携 / 訪問看護 / 看取り / 情報通信機器 / 死亡診断 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、全国の訪問看護ステーションにおいて在宅看取りを強化、推進するために在宅看取りを行うステーションを支援する体制づくりが必要である。退院支援の連携および地域での情報共有が極めて重要であることが分かった。在宅看取り支援には、病院と地域の連携および訪問看護ステーションへの情報提供システムの構築が必要である。情報提供の方法ではICTの活用が有効であることが示唆された。訪問看護ステーションにおける在宅看取り手順書の作成は、退院連携システムに関連する視点で作成する必要性が明らかとなった。今後の課題として、ICTを活用した病院と訪問看護ステーションの退院支援における連携システムの構築を目指したい。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
超高齢社会における日本において、望む人は自宅での看取りも選択肢となるような在宅療養を推進するのは急務である。在宅での看取りを支える人材として看護職への期待は以前からあったが、在宅看取り支援の進捗が緩慢である。その背景には、在宅看取りを実施する体制作りが十分におこなわれていないことが要因にあると考えた。特に、多くの訪問看護師が在宅看取りを実施する場合、患者の状態の急激な変化、患者の状態の急激な変化に伴う家族の不安、症状緩和に対し訪問看護師が適切に対応できる知識と技術を持つ必要がある。手順書を作成することは、訪問看護師の在宅看取り支援の技術の平準化を図り、安全の質を担保することに寄与できる。
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