| 研究課題/領域番号 |
18K10197
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58050:基礎看護学関連
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| 研究機関 | 神奈川県立保健福祉大学 |
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研究代表者 |
宮芝 智子 神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (20321119)
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| 研究分担者 |
舟島 なをみ 清泉女学院大学, 看護学部, 教授 (00229098)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 講義 / 看護技術演習 / 看護基礎教育 / 看護教員 / 問題 / 授業改善 / 演習 / 看護学教育 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、実習の基盤となる講義・演習に焦点をあて、看護学教育における授業改善システム（講義・演習版）を開発することを目的とする。
全国の看護基礎教育機関117校に所属する教員1138名に質問紙を配付した。回収された426部（回収率37.4％）のうち、看護学の講義および演習共に担当したことがない教員の回答を除く424部を分析対象とした。教員424名の性別は女性400名、男性22名、不明2名、年齢は平均47.8歳、臨床経験年数は平均14.5年、教育経験年数は平均9.9年、所属は大学98名、短期大学5名、専門学校317名、不明4名であった。職位は大学または短期大学の教授22名、准教授27名、講師29名、助教20名、専門学校の副校長4名、教務主任23名、専任教員284名、不明15名であり、専門領域は、基礎、成人、小児看護学など多様であった。講義担当上、直面している問題があった者は360名（84.9％）、技術演習の担当上、直面している問題があった者は355名（83.7％）であり、教員の多くが何らかの問題を抱えていた。
講義を担当している教員は、「教務事務への時間充当による教材準備の時間確保不可」「講義と実習指導の並進による講義準備の時間確保不可」「必須指導内容精選困難による学生が理解しやすい講義難航」等の問題に直面していた。技術演習を担当している教員は、「業務多忙による授業準備の時間確保不可」「現実に即した模擬状況整備不可」等の問題に直面していた。また、コロナ禍により、講義や演習にオンライン授業が導入され、直面する問題に変化が生じている可能性があるため、コロナ禍にて看護学の講義および演習のオンライン授業を担当した経験を持つ教員2名に対して、看護学の講義および演習の担当上、直面する問題を面接調査した。その結果、「感染防止に向けたやむなき授業展開方法の変更」等の問題が生じていた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
COVID-19感染流行に伴うオンライン授業導入、感染防止対策の検討と実施等、業務が増大し、本研究に関わるエフォートが低下した影響が残っていることによる。また、コロナ禍により講義や演習にオンライン授業が導入され、直面する問題が変化しており、それについて対応を検討したことによる。
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| 今後の研究の推進方策 |
・問題自己診断尺度－看護学講義用－を次のように開発する。
・看護学の講義を担当する教員が直面する問題に基づき、質問項目を作成、尺度化し、専門家会議とパイロットスタディにより内容的妥当性を検討する。教員約600名を対象とした全国調査を行い、尺度の信頼性・妥当性を検証する。
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