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実地指導者を支援する教育担当者を対象とした教育プログラム立案モデルの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K10210
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58050:基礎看護学関連
研究機関目白大学

研究代表者

辰島 美佐江  目白大学, 看護学部, 教授 (30456462)

研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワード新人看護師教育 / 教育担当者 / 実地指導者 / 新人看護師指導
研究実績の概要

厚生労働省による「新人看護職員研修ガイドライン」に明記されている新人看護師を指導する「実地指導者」を支援する役割を担う「教育担当者」に焦点を当て、「教育担当者」の役割を明確にする研究に取り組んでいる。新たに設定された「教育担当者」は、その役割を理解できないまま、役割を担わざるを得ず、実地指導者をどのように支援したらよいのかわからず、多様な困難に直面している者も少なくない。その一方、新人看護師指導の経験を積み重ね、効果的に実地指導者を支援している「教育担当者」も存在する。
本研究は、教育担当者の役割遂行に必要な活動を客観的に理解することに貢献するため、「実地指導者を支援する教育担当者を対象とした教育プログラム立案モデル」開発の第Ⅰ期に位置づく。
2023年度の研究実績は、次の通りである。
第1段階の研究成果として、教育担当者に関する先行研究分析を論文として『新人看護師の教育に携わる教育担当者に関する研究の動向』を日本看護科学学会学術集会にて学会発表、目白大学健康科学研究に研究論文として発表した(2022年度の研究成果)。
第2段階の研究成果として、『教育担当者の役割を果たすために必要な活動』を実際の教育担当者の役割を担っている看護職者からデータを収集し、質的帰納的に解明することを目的とし、インタビューデータを収集している。具体的には、設置主体の異なる7施設の看護管理者に研究協力を依頼し、承諾の得られた5施設に所属する教育担当者を担った経験のある看護職者13名を対象とし、インタビューを実施した、インタビュー内容の逐語録を作成し、データ化を進めている途中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

2020年から継続しているCOVID-19に影響により、病院に就業する看護職者のインタビュー調査を実施できずに、データ収集が遅れたため。
2023年度から、遠隔によるインタビュー調査を開始し、徐々に遅れを取り戻しつつあるが、データ化に少し時間がかかっている。

今後の研究の推進方策

データ収集できているインタビュー内容のうち逐語録を作成できている内容を速やかにデータ化し、分析する。残るインタビュー内容の逐語録についても、業者を活用して作成し、データ化し、分析する。

報告書

(6件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 新人看護師の教育に携わる教育担当者に関する研究の動向-2012年から2020年までに発表された研究を対象として‐2023

    • 著者名/発表者名
      辰島美佐江
    • 雑誌名

      目白大学健康科学研究

      巻: 16 ページ: 35-43

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 新人看護師教育に携わる教育担当者に関する研究の動向-2021年から2021年までに発表された研究に焦点をあてて2022

    • 著者名/発表者名
      辰島美佐江
    • 学会等名
      日本看護科学学会第41回学術集会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2024-12-25  

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