| 研究課題/領域番号 |
18K10324
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58060:臨床看護学関連
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
辻 恵子 慶應義塾大学, 看護医療学部(藤沢), 准教授 (30338206)
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| 研究分担者 |
角田 美穂 地方独立行政法人埼玉県立病院機構埼玉県立がんセンター(臨床腫瘍研究所), 病院 腫瘍診断・予防科, 研究員 (60347359)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 出生前検査 / 胎児 / shared decision making / 助産師 / 遺伝看護 / 出生前診断 / 包括的ケアモデル / 教育プログラム / Shared Decision Making / 助産ケア / 女性 |
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| 研究実績の概要 |
前年度から開始した調査では、胎児の出生前検査の提供に関わる助産師の経験と認識を明らかにすることを目的とした。出生前検査、主にNIPT（非侵襲性出生前遺伝学的検査）を検討している妊婦へのケア実践に焦点を当て、関東、関西、中国地方の医療機関に勤務する13人の助産師に対し、半構造化ガイドを用いてオンラインでインタビューを行った。
最終年度は、参加者の実際の経験から帰納的に結果を導き出すために、Spradley (1979) の方法に基づき分析を行い、周産期遺伝医療における助産師の出生前検査に関する認識と実践の現状を明らかにした。参加者の経験年数は平均14.9年であった。
分析の結果、【助産師が介入の必要性を感じる問題状況】、【非確定確定検査受検のニーズがある妊婦に関わることへの障壁】、【出生前検査の提供体制への懸念】という象徴的な領域が導かれ、具体的な課題が明らかとなった。さらに、【非確定検査実施前の介入】【確定検査で陽性結果を受け取った後の意思決定支援】【妊娠の中断を決定した後のケア】の領域では、出生前検査前後の継続的な実践が、助産師のどのような役割認識と葛藤により、支えられているかが見出され、助産師が実践する遺伝看護ケアの強みが明らかとなった。今後の周産期の遺伝医療において、ケアの継続性を担保する他職種協働モデルとその汎用性を検討する際の有用な知見を得た。
周産期遺伝医療、特に出生前検査の情報提供等の体制が研究期間中に大きく変化したこともあり、問題状況の明確化を重視するに至った。遺伝医療の質の担保に不可欠であるが、助産師がもつ能力を最大限発揮するための要件を明確にすることと、ケアの質の均質化に向けた具体的な方策の検討が今後の課題である。
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