研究課題/領域番号 |
18K10387
|
研究種目 |
基盤研究(C)
|
配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
|
研究機関 | 東京都立大学 |
研究代表者 |
種吉 啓子 東京都立大学, 人間健康科学研究科, 准教授 (80352053)
|
研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2021年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2018年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
|
キーワード | 子ども / 登園渋り / 小児看護 |
研究成果の概要 |
本研究の目的は、登園渋りの現状を明らかにして、幼児期にある子どもと働く両親への支援を検討することである。 はじめに、保育所に通園する子どもを育てている保護者に協力を頂き、「お子様が登園渋りをされたことがありますか。またその際の状況や気づいたきっかけについてお聞かせ下さい」など、登園渋りの現状が明らかになるようなインタビュー調査を行った。その結果と既存の研究成果をもとに、登園渋りの現状を明らかにする尺度開発を行い、信頼性と妥当性の検証を試みた。今後は、この成果を保育所に通園する子どもとその保護者への支援に繋げることが課題と考えている。
|
研究成果の学術的意義や社会的意義 |
幼児期にある子どもは、自分の感情を言葉で表現することには限界があり、そのため身体症状や行動で示すことは言うまでもない。さらに、その感情を引き起こす原因として、家庭の現状や家族問題が潜んでいることも少なくない。そこで、「登園渋り」に注目しその現状を明らかにすることで、子どもと家族の問題や状況も明らかにすることができ、有効な支援を見出すことができると考えた。特に、働く母親は子どもの登園渋りによって、突然仕事を休むなど職場にも影響が生じることは容易に想像できる。それに備え、小規模保育の普及や幼稚園・保育所の設置というハード面を整えるだけではなく、ソフト面での支援体制の構築が必要ではないかと考えた。
|