| 研究課題/領域番号 |
18K10390
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58070:生涯発達看護学関連
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| 研究機関 | 山梨県立大学 |
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研究代表者 |
横森 愛子 山梨県立大学, 看護学部, 准教授 (90413210)
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| 研究分担者 |
依田 純子 山梨県立大学, 看護学部, 准教授 (60279908)
浅川 和美 山梨大学, 大学院総合研究部, 医学研究員 (60283199)
加藤 由香 地方独立行政法人静岡県立病院機構静岡県立こども病院(臨床研究室), 臨床研究室, がん化学療法看護係長 (60835742)
大島 智恵 山梨大学, 大学院総合研究部, 看護師 (10345720)
安藤 晴美 山梨大学, 大学院総合研究部, 講師 (20377493)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 小児がん / 家族力 / 小児がん治療 / 家族支援 / 家族 / 乳幼児 / 子ども / 母親 / 乳幼児期 / 父親 / 家族看護 / 支援モデル |
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| 研究実績の概要 |
これまでの研究では、小児がん患児の父親と母親を対象にして、それぞれの小児がんの初回治療を受ける患児を支えるプロセスについてM-GTA法を用いて分析した。父親と母親が誰とどのように関わり、その相互作用により患児を支える行動や認識がどのように変容したかを明らかにした。その結果から、わが子の最悪の事態を想定するが、新たな日常のかじ取りの行動への変容は、父親と母親が意思疎通をはかることで、わが子の発病を運命と認識して受け入れることや治ると信じてわが子を支えようと行動するように、家族で乗り越えていた。また、身内に状況や苦悩を話すことで支援を受けることができ、患児のきょうだいのストレスという課題解決をもたらすことになり、家族の凝集力を高めていた。以上のことから、父親と母親がともに、家族成員や周囲とのコミュニケーションをはかることで家族力（患児の療養過程中に遭遇する諸問題を、家族間で相互に認識し合い、家族で問題に対処する力）を高めているのではないかという仮説が立てられた。
当初の研究計画では、家族力のアセスメントガイドを作成して看護介入を行い、その事例を分析する。また、家族介入の評価をオルソンの円環モデルに基づく家族システム評価を尺度を用いて家族面接を行い、聞き取りにより評価することにより、家族力支援モデルを検討するとしていたが、研究対象の選定が困難であったことや臨床の協力を得る難しさから、研究に取り組むことが容易ではない現状であった。そこで、仮説検証型の事例研究により「家族力」に関わる現象への理解を深め、家族力を高める看護介入のモデルの検討を目指したい。そこで、事例研究の研究方法のプロセスとして、データ収集前に、ケーススタディ・プロトコルを作成して、それに基づいてデータ収集を行う。今後、研究メンバーと検討して、さらに具体的にして実施する所存である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
当初の研究計画では、家族力のアセスメントガイドを作成して看護介入を行い、その事例を分析する。また、家族介入の評価をオルソンの円環モデルに基づく家族システム評価を尺度を用いて家族面接を行い、聞き取りにより評価することにより、家族力支援モデルを検討するとしていた。しかし、コロナ禍にあり臨床での研究が困難な状況であったこと、研究対象の選定が困難であったことから研究に取り組むことが容易ではない現状であった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の進め方は、仮説検証型の事例研究を実施することにより「家族力」に関わる現象への理解を深め、家族力を高める看護介入のモデルの検討を目指す予定である。
事例研究の研究方法のプロセスとして、データ収集前に、ケーススタディ・プロトコルを作成して、それに基づいてデータ収集を行う。ケーススタディ・プロトコルでは、データ収集時にリサーチクエスチョンを研究メンバー間で共有しておくよう留意する。また、臨床では新型コロナウイルス感染の防止体制は継続されていることから、フィールドへの入り方についてが課題である。臨床への協力を依頼する際、研究が可能となるように
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