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災害拠点病院における放射線災害初動体制構築支援プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K10533
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関弘前大学

研究代表者

野戸 結花  弘前大学, 保健学研究科, 教授 (80250629)

研究分担者 漆坂 真弓  弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (70326304)
北島 麻衣子  弘前大学, 保健学研究科, 助教 (70455731)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード放射線災害 / 災害看護教育 / 災害看護
研究成果の概要

本研究は、災害拠点病院における放射線災害の初動体制の構築を支援するプログラムを開発する目的で実施した。はじめに、放射線災害の初動対応に携わる看護師の意識に影響する要因を測定するための尺度を作成した。次に、災害拠点病院と原子力災害拠点病院・原子力災害医療協力機関に勤務する看護職者の放射線災害発生時の初動対応に関する意識に影響する要因とその関連を明らかにした。以上の結果から、原子力関連施設の立地道府県以外の都県の災害拠点病院における放射線災害発生時の初動体制構築を支援するプログラムの作成を試みた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年になり、原子力災害医療を担う「原子力災害拠点病院」を対象とした教育研修が行われるようになったが、原子炉施設等の立地道府県等以外の県で放射線テロ等を含む放射線災害が発生した場合に初動を担うことが想定される「災害拠点病院」への系統的な教育研修及び体制整備は行われていない。本研究では、体制整備が立ち遅れている「災害拠点病院」の初動体制整備を促進することができる点で社会的意義がある。このプログラムを提供することで、各災害拠点病院の看護職者が放射線災害に関する知識を高め、放射線災害対応力の強化につながり、施設内の初動体制整備の実働を担うことが可能になる。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2020 2019

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 放射線災害の初動対応における看護師の意識への影響要因尺度の開発2020

    • 著者名/発表者名
      堤弥生,野戸結花,明石真言
    • 雑誌名

      日本放射線看護学会誌

      巻: 8 ページ: 1-13

    • NAID

      130007964655

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Factors affecting intention and behavior of nurses in initial response to radiation accident/disaster2020

    • 著者名/発表者名
      Yayoi Tsutsumi, Yuka Noto, Makoto Akashi
    • 雑誌名

      Hirosaki Medical Journa

      巻: 71

    • NAID

      130007939003

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 放射線災害発生時の初動対応への準備に関する実態調査2019

    • 著者名/発表者名
      野戸結花、堤弥生 、北島麻衣子 、漆坂真弓 、明石真言
    • 学会等名
      日本放射線看護学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 放射線災害の初動対応に関する意識2019

    • 著者名/発表者名
      堤弥生,野戸結花,漆坂真弓,北島麻衣子,明石真言
    • 学会等名
      日本放射線看護学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2023-01-30  

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