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保健師の住民参加促進力量向上教育プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号 18K10585
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関福岡県立大学

研究代表者

山下 清香  福岡県立大学, 看護学部, 准教授 (40382428)

研究分担者 尾形 由起子  福岡県立大学, 看護学部, 教授 (10382425)
中谷 久恵  広島大学, 医系科学研究科(保), 教授 (90280130)
金藤 亜希子  日本福祉大学, 看護実践研究センター, 客員研究所員 (80432722)
中山 貴美子  神戸大学, 保健学研究科, 准教授 (70324944)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
キーワード住民参加 / 行政保健師 / 公衆衛生看護技術 / 地域保健活動 / 住民参加の促進 / 保健師 / 公衆衛生看護 / 支援技術 / 現任教育
研究成果の概要

研究者は,地域保健活動への住民参加を促進する保健師の技術を測定する尺度を開発した.まず日本の研究論文による文献研究の結果に基づいて,5因子33項目の尺度案を作成した.それから,ある都道府県内の保健師を対象に自記式質問紙調査を行った.その結果,4つの下位尺度14項目で構成された尺度を作成した.それは,一定の信頼性と妥当性を備えていることが確認された.下位尺度は,「対等な関係による方向性の合意形成」「住民の力量形成」「地域の関係者の組織化」「住民の巻き込み」であった.

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究成果は,地域保健活動への住民参加を促進する保健師の技術を評価する尺度を作成したことである.住民参加の課題として,関係者間の活動に対する認識の相違,地域で異なる社会的・歴史的な文脈の考慮の必要性が挙げられる.地域特性を考慮し多様な関係者と協働して活動を推進するには,ファシリテーターが不可欠である.しかし,国内外の先行研究の多くは活動の特徴や成果であり,ファシリテーターに着目した研究は少ない.保健師のファシリテーターとしての力量向上のためには,住民参加を促進する技術の強化が必要であり,この尺度は技術の自己評価に用いることができ,教育プログラムの開発に資するものと考える.

報告書

(6件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2023 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 地域保健活動への住民参加を促進する行政保健師の技術2023

    • 著者名/発表者名
      山下 清香、中谷 久恵、尾形 由起子、小野 順子、中山 貴美子、山口 のり子
    • 雑誌名

      日本地域看護学会誌

      巻: 26 号: 1 ページ: 13-21

    • DOI

      10.20746/jachn.26.1_13

    • ISSN
      1346-9657, 2432-0803
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] Clarification of The Techniques of Public Health Nurses for Promoting Community Participation:Literature Study2019

    • 著者名/発表者名
      Yamashita K・Nakatani H・Ogata Y・Nakayama K・Kanefuji A・Ogawa T
    • 学会等名
      The 22nd East Asian Forum of Nursing Scholars Conference.Singapore.
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2024-01-30  

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