| 研究課題/領域番号 |
18K10623
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
|
|---|
| 研究機関 | 新潟大学 (2022)
佐久大学 (2018-2021) |
|---|
研究代表者 |
佐藤 美由紀 新潟大学, 医歯学系, 教授 (80550318)
|
|---|
| 研究分担者 |
芳賀 博 佐久大学, 看護学部, 客員教授 (00132902)
長田 久雄 桜美林大学, 大学院 国際学術研究科, 特任教授 (60150877)
川口 桂嗣 佐久大学, 看護学部, 講師 (40867090)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
|
|---|
| キーワード | 認知症 / 家族介護者 / 電話相談 / ピアサポート / 認知症にやさしい地域づくり / アクションリサーチ / 事業評価 / 地域づくり / 協働 / 当事者 / 当事者主体 |
|---|
| 研究成果の概要 |
東京都A市の認知症家族介護者実態調査において、家族介護者は地域から孤立していることが推察された。コロナ禍において非対面で実施可能な家族介護者による電話相談を開始した。電話相談の評価では、意義として専門機関の相談への第1段階となっていること、課題として体制による実施回数の制限や相談技術などが明らかになった。課題解決に向けて電話相談の手引きを研究者と家族介護者とで作成した。研究終了後にはA市認知症家族会が電話相談を継続した。参加型アクションリサーチによりPDCAサイクルの全プロセスを当事者と研究者が協働することにより、課題解決のための活動が共同創造され、主体的運営へと発展することが示唆された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義や社会的意義は、①観察型の研究ではなく、すべての過程に当事者が主体的に参加し研究者と協働する民主的な研究であるとともに、地域社会の問題解決にむけて実践する研究であること、②家族介護者の「体験知」と専門家の「専門知」とが統合された「共同知」により、認知症家族介護者によるピアサポートである電話相談を創出し、研究終了後も家族介護者に活動が継続され主体的な運営に発展したこと、③認知症施策推進総合戦略における家族の視点を重視した当事者主体の活動モデルを提示したことである。
|
