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熊本地震後の高齢者の健康とソーシャルキャピタルのあり方に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 18K10632
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
研究機関九州看護福祉大学

研究代表者

福本 久美子  九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 教授 (40465787)

研究分担者 茶屋道 拓哉  鹿児島国際大学, 福祉社会学部, 准教授 (10412785)
福田 久美子  九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 助教 (70870872)
坂口 里美  九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 助教 (50435161)
研究期間 (年度) 2018-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード熊本地震 / 健康 / ソーシャルキャピタル / 生活の再建 / くらしの再建 / 前向きな気持ちにさせた事柄 / 地域外の支援 / 地域 / 高齢者
研究成果の概要

研究目的は、熊本地震後の高齢者の健康とソーシャルキャピタル(以下[SC])の醸成のあり方を提言することである。一次(質的)と二次(量的)調査の結果、一次では、地震前からの地縁的なSCによって人命救助、交流の場や神社等が復興したこと、地域外からの支援と交流が復興に役立ったことなどであった。二次(被災5年半後)結果から、SCは生活の再建に役立つ一方、マイナスの傾向があり、外部からの支援はプラス傾向であった。未だ生活の再建ができていない人も存在した。今後は、地縁的なSCとともに地域のエリアを越えたボランティア的な自主的な仕組みを取り入れるなど、地域の健康とSCのあり方を検討し模索する必要がある。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、熊本地震から2年後(質研究)と5年半後(量研究)に健康とSCに関する調査を行った。この結果、生活の再建にとってSCの役割はプラスとマイナスの側面があったこと、地域外の支援がプラスに働く傾向があることなどが明らかになった。また、地域に存在している神社やお城、祭り等が復興のシンボルとなり、前向きな気持ちにさせ、新たなSCの醸成にとって必要な要素であることが示唆された。本研究は被災地の一部が対象であり、限界もある。しかしながら、今後の災害研究への新たな視点と追跡研究の必要性が求められた。災害復興過程で、SCのプラスの側面を強調するだけでなく負の側面も踏まえ、支援する必要性が示唆された。

報告書

(5件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] 大規模災害における高齢者の健康とソーシャル・キャピタルのあり方に関する研究 : 熊本地震における益城町P地区を事例として2020

    • 著者名/発表者名
      茶屋道 拓哉 , 福本 久美子 , 福田 久美子
    • 雑誌名

      福祉社会学部論集 = Quarterly journal of welfare society

      巻: 39(1・2) ページ: 33-46

    • NAID

      120006894390

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 熊本地震前後の個人や地域の健康とソーシャルキャピタル実態と課題2020

    • 著者名/発表者名
      福本久美子、福田久美子、茶屋道拓哉
    • 学会等名
      日本公衆衛生看護学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] 災害時の住民の健康を守るために必要な保健師の役割~熊本地震を体験した保健師の聞き取り調査から2020

    • 著者名/発表者名
      福田久美子、福本久美子
    • 学会等名
      日本公衆衛生看護学会学術集会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2018-04-23   更新日: 2025-11-20  

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