| 研究課題/領域番号 |
18K10647
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58080:高齢者看護学および地域看護学関連
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| 研究機関 | 和歌山県立医科大学 |
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研究代表者 |
谷野 多見子 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 講師 (80587816)
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| 研究分担者 |
山田 和子 四天王寺大学, 看護学部, 教授 (10300922)
前馬 理恵 和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (50382354)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 産後2週間 / 育児不安 / 母子保健 / 産後2週間健診 / 乳幼児全戸訪問事業 / 保健師 / 母親 / 産婦健診 / 産後うつ / 産婦健康診査事業 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は産後2週間健診（以下、産後健診）の実施状況を明らかにすることで、受診を推進することである。妊産婦への保健師の支援を包括的に切れ目なく提供することを目指している。乳幼児全戸訪問事業に参加した母親へ無記名の質問紙調査を実施した。
産後健診は母親の健康に関するものであるが、母親は子どもの健康面の相談を希望していた。受診の有無と育児不安は関係がみられず、健診は医師から奨められ受診した者が多いことや子どもの相談をしているため育児不安が軽減された可能性がある。健診を知らない者がいることから、産後健診の周知が必要である。さらに、母親の育児不安の軽減のためにも子どもの診察や相談の推進が望まれる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
近年、少子化や核家族化の進展により、慣れない育児やサポート不足が重なる場合には、産後うつの発症リスクがある。産後2週間健診（以下、産後健診）は、すべての産婦が受診できる仕組みが必要である。本研究では約8割の産婦が健診を希望していたが、受診したのは約6割であった。その要因として、産後健診を知らないがあげられた。また、産後2週間の時点では育児不安が高く、子ども健康や育児相談が必要とされていた。産後健診は母親の健康に関することに加え、子どもの健康面の支援を推進する必要がある。
母親のニーズを明らかにできたことで、安心して子育てできる環境づくりの一助となる。
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