| 研究課題/領域番号 |
18K10907
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分59020:スポーツ科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 日本福祉大学 |
|---|
研究代表者 |
藤田 紀昭 日本福祉大学, スポーツ科学部, 教授 (40199344)
|
|---|
| 研究分担者 |
兒玉 友 日本福祉大学, スポーツ科学部, 准教授 (40636164)
安藤 佳代子 日本福祉大学, スポーツ科学部, 准教授 (90618795)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
|
|---|
| キーワード | パラリンピック / レガシー / 障害者 / 障害者スポーツ / 意識 / 2020東京パラリンピック / 認知度 / 保健体育教員養成課程 / パラリンピック教育 / 競技人口 / 地方障害者スポーツ競技団体 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究では、パラリンピック国内開催の無形のレガシーを明らかにすることを目的として、障害者や障害者スポーツに対する意識の変化、障害者スポーツ関連の言葉の認知度、一般スポーツ大会への障害者の参加実態、パラリンピックのテレビ報道の実態等について調査した。その結果、人々の障害者や障害者スポーツに対する意識は徐々にポジティブになり、障害者スポーツの認知度も上がっていること、障害者が出場可能な大会が増加していることなどが明らかになった。2016年以降、パラリンピック大会のテレビ報道や新聞報道が増えたこと、各地で障害者スポーツに関わる事業が展開されていることなどが影響していることが示唆された。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究以前のパラリンピックの無形のレガシーに関する研究の多くは大会開催後の変化を事例的にあげたものであり、大会前から計画的に調査を実施し、変化を定量的に把握したものはほとんどなかった。本研究ではパラリンピック開催前から人々の意識や関連する言葉の認知度を調査し、その変化を明らかにした。この点に学術的な意義がある。大会開催意義を問うたり、多額の税金投入の是非を問うための基礎資料となる調査を実施し、大会の国内開催が一定の意義を持つことを示した点に社会的意義が認められる。また、これらに伴う社会的変化（一般大会への障害者の参加状況や地域の競技団体の変化等）を明確にした点にも社会的価値が認められる。
|
