研究課題/領域番号 |
18K10947
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分59030:体育および身体教育学関連
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研究機関 | 京都先端科学大学 |
研究代表者 |
青木 好子 京都先端科学大学, 健康医療学部, 教授 (20555669)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2019年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2018年度: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
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キーワード | 幼児 / 身体活動量 / 二重標識水(DLW)法 / 3軸加速度計 / 認知機能(抑制機能) / 認知機能(認知的柔軟性) / 認知機能(ワーキングメモリ) / 子ども / 認知的実行機能 / 抑制機能 / 認知的柔軟性 / コロナ感染症 / 休校措置解除 / 小学6年生 / 二重標識水 / 認知機能 / 体力 / 生活習慣 |
研究成果の概要 |
幼児の身体活動量や体力と認知機能(抑制機能、認知的柔軟性、ワーキングメモリ)の関連は、男女で特徴が異なり、男児は認知機能と体力、女児では認知機能と身体活動量との関連が多く認められた。DLWを用いて21名の総エネルギー消費量を算出した。使用装置の評価値が、成人より高く算出される可能性が示唆された。 最終年度はCOVID-19感染症予防対策のための小学生を対象とした。学校休校日は歩数が半減したが、認知機能には大きな変化は見られなかった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日常生活における機械化や情報化によって、生活環境においては便利になり、より身体活動を軽視する傾向が強まっている。そのなかでも最も懸念される事象の一つが、子どもの日常生活における身体活動量の減少があげられる。 今回の研究成果は、幼児期運動指針の運動の「認知的能力の発達促進に寄与する可能性があることを示唆している」という意義のエビデンスの一つとなったと考えられる。また、これら幼児の認知機能と身体活動と体力との関連を示すデータは、健全な発育発達やWHOが提言する都市計画、健康づくりの政策づくりのために、必要な基礎的なデータとなると考える。
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