| 研究課題/領域番号 |
18K11706
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分64030:環境材料およびリサイクル技術関連
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
清家 剛 東京大学, 大学院新領域創成科学研究科, 教授 (60236065)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2018年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 資源循環性 / 非構造建材 / 評価指標 / 複合化 / 解体分離性 / 再資源化 / リサイクル / 実態調査 / ライフサイクル / 資源循環 / 定量的評価指標 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は多様な非構造建材が使われている戸建住宅を対象として、そこに使用されている建材の使用後の解体分離性・再資源化可能性の実態を明らかにし、分析・考察することで、資源循環性を定量的に評価する指標を構築することを目的としている。
成果としては、分離解体の難易度がより高い複合建材を対象として、代表的な12を選定し、建材製造業者、産業廃棄物処理業者へのヒアリング調査を行い、ライフサイクルを通した資源循環性の実態を把握した。これをもとに複合建材の生産システムにおける資源循環性の向上可能性について、定性的な評価を行い、非構造建材における資源循環性の定量的評価指標の構築可能性について考察を行った。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
建築の解体時の廃棄物は90％が鉄・コンクリート・木材の構造材料で占められており、これらは100％近い再資源化率となっているが、残る非構造部材の再資源化率は極めて低い。この現状を変えるために、これまで様々な取り組みが見られたが、よりいっそうの廃棄物削減に繋げるためには、社会に受け入れ可能な指標の提示が必須である。
今回の検討は今後の非構造建材の再資源化率向上を促すことに繋がるものとなり、社会的に意義は大きい。また実態を十分把握した上で現実的かつ多様な使い方が可能な指標を検討することはこれまで理想のみ追求してきた既往の研究成果とは異なり、現実的な新たな切り口を示すことになり、学術的にも新規性がある。
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