| 研究課題/領域番号 |
18K11835
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80010:地域研究関連
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| 研究機関 | 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所 |
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研究代表者 |
齋藤 純 独立行政法人日本貿易振興機構アジア経済研究所, 地域研究センター中東研究グループ, 研究員 (80450550)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 国際金融 / 株式市場 / 労働者送金 / 直接投資 / 湾岸アラブ諸国 / 中東 / 東南アジア / GCC諸国 / 発展途上国 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、GCC諸国を資金の供給国としてとらえ、労働者送金と直接投資においてGCC諸国と密接な関係を持つ中東北アフリカ諸国とアジア諸国が株式市場を通じてGCC諸国の影響をどのように受けているかを検証した。具体的には、VARモデルによる株価の連動性についての分析を行い、以下の結果を得た。第一に、労働者送金受入国（アジア諸国）よりも直接投資受入国（中東北アフリカ諸国）の方がより、GCC諸国株式市場を通じた影響を受けやすいことが分かった。第二に、株価の連動性の程度は、必ずしも労働者送金や直接投資の金額の規模と相関がないことが分かった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果によって、湾岸アラブ諸国市場が、周辺国市場に影響力を与えることができるほど「地域内金融センター」になりつつあることを部分的に立証することができた。また、中東北アフリカ諸国の経済発展において、国内金融市場と湾岸アラブ金融市場の役割を探るという点でも既存研究と一線を画する成果となった。これまで中東北アフリカ諸国の経済発展の要因分析は、人口資源や地下資源の賦存状況、欧米諸国からの直接投資の役割を重視するものが多かった。本研究では、国内外の金融市場や金融システムが中東北アフリカ諸国の経済発展に与える影響についても新たな知見を加えることができた。
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