| 研究課題/領域番号 |
18K11845
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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| 研究機関 | 山口県立大学 |
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研究代表者 |
斉藤 理 山口県立大学, 国際文化学部, 教授 (50610408)
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| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 観光まちづくり / 文化遺産 / 行動論 / プロトコル / ワークショップ / 関係人口 / 観光 / まちづくり |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、人の行動論的分析を主軸に、空間認知論を援用しながら観光まちづくりプラン案出のプロセスをパタン・ランゲージ化させつつ、平易なプロトコル開発をめざした。
国内においては重要伝統的建造物群保存地区での調査、また欧州諸都市における事例調査ならびに開発したプロトコルを用いたワークショップの試行、国際学会での情報交換を経て、最終フェーズにおいて、観光まちづくりプロトコルを各自治体において活用できるよう工夫した冊子資料を作成（英語版＋日本語版）し総括とした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
1)専門家のみならず地域住民の素朴な文化的営為や発意を拾い上げようとする調査法は前例が乏しく、地域に内在する「体験価値」を顕在化し得る点で、地域住民にとっては極めて有益な成果をもたらす。
2) これまでの事例調査から、こうしたプロトコルの必要性は世界的に共通する課題であり、国際間で共通して実施できるプランニング手法が一種の共通言語として確立することにより研究者間、実務者間での意識・課題共有が容易になり、観光学の国際的進展にも大きく寄与できる。
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