研究課題/領域番号 |
18K11873
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分80020:観光学関連
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研究機関 | 千葉商科大学 |
研究代表者 |
山田 耕生 千葉商科大学, サービス創造学部, 教授 (70350296)
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研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 農家民泊 / アグリツーリズモ / 個人旅行客 / 農家民宿 / ルーラルツーリズム / グリーンツーリズム / 農泊 / 農村観光 / 個人旅行者 / アルベルゴ・ディフーゾ / イタリア・アグリツーリズモ |
研究成果の概要 |
本研究では個人旅行客による農家民泊の利用が普及している欧州の状況を踏まえ、日本でも今後同様の農家民泊利用が拡大するためのポイントを考察した。まず日本各地の個人旅行客の受け入れを主とした農家民泊の状況を明らかにした。次にイタリアのアグリツーリズモ(農家民泊)についても同じく現状を明らかにした。それらの結果をもとに、日本とイタリアの農家民泊の比較考察を行った結果、個人旅行客の受け入れによる農家民泊の普及拡大に向けたポイントとして①宿泊施設としての質を高める客室への積極的な投資、②泊食分離の徹底と食事(特に夕食)の商品化、③インバウンド客を主とした連泊型の宿泊施設へのシフト、が提示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究でテーマにした農家民泊は1990年代に政府が提唱して以来、地方観光の宿泊施設として普及していないのが現状である。今後地方や農村部の観光活性化、インバウンド客の誘致などにおいては農家民泊はさらに注目されると予想される。その意味においてまだ研究の蓄積が少ない農家民泊の状況を本研究が明らかにした点は大きな意義がある。また農家民泊は農業生産以外の農家経営の安定化に果たす役割も大きいことから今後継続的な農家民泊研究が求められるといえる。
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