| 研究課題/領域番号 |
18K11887
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分80020:観光学関連
|
|---|
| 研究機関 | 久留米大学 |
|---|
研究代表者 |
畠中 昌教 久留米大学, 経済学部, 准教授 (40461470)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2018-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | スペイン / ワインツーリズム / 持続可能性 / ワイン生産地域 / 原産地呼称制度 / バスク州 / アストゥリアス州 / 景観 / リオハ州 / カスティーリャ・イ・レオン州 / 空間的展開 / 地域への影響 |
|---|
| 研究実績の概要 |
令和4年度は国内での先行研究や二次資料などの収集と整理、スペインのMappingGIS 、イタリアのFree University of Bozen/BolzanoなどによるMOOCを通じてGIS・QDA・統計パッケージ、ツーリズム研究のための映像調査法に関する訓練を行った。また、国内外のウェビナーへの参加をすることでスペインを中心とした観光地理学、ワインツーリズムに関する研究の最新動向の把握、研究者・専門家との意見交換を行った。
令和4年もスペイン現地調査を予定していたものの、スペイン、日本共に新型コロナウイルス感染のリスクは残り、さらにウクライナ・ロシア紛争が長期化したことから海外渡航条件は好転せず、現地調査を行うことは出来なかった。そこで、スペインに関する調査についてはオープンデータなどウェブサイト上に公開されているものを集めるとともに、これまでの現地調査で繋がりのできた関係者には電子メールやビデオ通話アプリなどを利用したフォローアップや追加調査を行った。また、これまでに入手した資料や情報については整理と分析を進めた。ここまでに得られた研究成果の一部は、学会報告などの形で公表した。
以上より、新型コロナウイルス感染拡大が続き、さらにウクライナ・ロシア紛争の影響もあって現地調査が行えないことから調査研究は予定通りに進んだとはいえず、海外渡航せずに調査可能な内容に修正し調査・研究を進めたものの、予定していた成果を得ることは困難であった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和4年度は、ワインツーリズムの空間的展開に関する現地調査を継続しつつ、ワインツーリズムが対象地域に及ぼすインパクト、調査・分析方法の再検討についても研究する予定であった。
しかしながら、対象期間中は新型コロナウイルス感染拡大が終息せず、当初計画していた研究時間の確保は困難であった。
また、当該年度中に現地調査を計画したものの、スペイン、日本共に新型コロナウイルス感染は続き、ウクライナ・ロシア紛争が長期化したことから海外渡航が制限され、現地調査を行うことは出来なかった。対策として、MOOCなどを活用して調査・分析方法の再検討を行い、日本からでも実施できるような電子メールやビデオ通話アプリを利用したフォローアップは行ったものの、本年度の研究の進捗状況は遅れていると言わざるを得ない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
令和5年度には、令和4年度までに実施できなかった、事例となる州・市における一次資料収集、聞き取り、参与観察などに関する本調査、ワインツーリズムが対象地域に及ぼすインパクトの検討を行い、データの整理と分析を行うことで研究成果をまとまった形にすることを目指す。
日本、スペイン共に新型コロナウイルス感染による行動制限は緩和されたものの、これからの回復度合いや渡航可能性は不透明なままである。今後は情報収集に努め、安全かつ柔軟な現地調査に務めるとともに、渡航できない場合でも可能な限り研究をすすめる体制を構築する。
また、令和4年度までに入手した先行研究、資料、データの整理を継続し、事例分析を行うことを継続すると共に、研究枠組み、分析方法の充実と見直しを行う。また、引き続き研究結果の発表準備を進め、国内外の学会にて報告を行い、他の研究者の意見や批判を得て、学術論文として発表し、研究成果報告書の作成に反映させる。
|
